研究者業績

藤岡 芳郎

フジオカ ヨシロウ  (Fujioka Yoshirou)

基本情報

所属
大阪産業大学 経営学部商学科 教授
学位
博士(マネジメント)(広島大学)

J-GLOBAL ID
201301039072958009
researchmap会員ID
7000005153

論文

 27

MISC

 2

書籍等出版物

 12
  • 同文舘出版 2021年10月5日
    本書は流通システムを対象に研究してきた内容をもとにした学術書である。調査、研究から流通システムを俯瞰できるフレームワークを設定した。そして、多くの事例を対象に考察することで21世紀の流通システムが大きく変化していることを明らかにした。そして、流通システムは新たな「価値共創」に向かっていることを提示した。
  • 白桃書房 2021年2月26日
  • (担当:共編者(共編著者))
    同文舘出版 2020年8月30日
  • (担当:共著)
    同文舘出版 2018年12月25日 (ISBN: 9784495649418)
  • 同友館 2018年6月
  • 村松潤一 (担当:共著)
    同文舘出版 2016年3月 (ISBN: 9784495648213)
    日本マーケティング学会の価値共創型マーケティング研究会での成果をまとめて刊行した。サービスのロジックの価値共創概念でのアプローチを通してケーススタディを行い理論化を進展させた。伝統的マーケティングの価値共創概念との違いや具体的な企業への適応方法の可能性などについて言及した。
  • 井上崇通, 村松潤一 (担当:共著)
    同文舘出版 2015年4月 (ISBN: 9784495647513)
    流通システムについての学部生向けのテキストを共同執筆した。基礎的な理論の解説と同時に今日的な話題を取り入れ大学生の立場で理解しやすいような内容にしている。担当章では地域・街づくりにおける流通の役割、商業集積、立地について政策や具体的な話題を踏まえて解説した。
  • 村松潤一 (担当:共著)
    同文舘出版 2015年3月 (ISBN: 9784495647414)
    価値共創の概念でマーケティング論を考察するための基本的な議論を行った。
  • 村松潤一, 他 (担当:共著)
    白桃書房 2014年3月
    価値共創を推進する場合、対象をオペラントな主体として捉え、相互作用の動態的なプロセスを重視する。その場合、顧客や市場そして社員に対してどのようなアプローチをする必要があるか既存研究を考察して新たな研究の方向性を提示した。
  • 村松潤一, 名共著 (担当:共著)
    同文舘出版 2010年5月
    学生、経営者向けに顧客起点でおこなう最新の経営について研究成果にもとづき解説した
  • 村松幸廣, 村松潤一, 井上崇通, 藤岡芳郎, 名共著 (担当:共著)
    同文舘出版 2010年4月
    中小商業の役割と今日まで果たしてきた貢献について概観して、街づくりや商店街などのこれからの方向性について検討する。 新たな中小商業や流通を中心とする街づくりについて考える。
  • 井上祟通, 村松潤一 (担当:共著)
    同文舘出版 2010年3月
    マーケティング研究(マーケティング・マネジメント、サービス・マーケティング、小売マーケティング、流通マーケティング)の新たな戦略のロジックについてサービス・ドミナント・ロジックのレンズを通して概観した。

講演・口頭発表等

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所属学協会

 1

共同研究・競争的資金等の研究課題

 1

その他

 1

研究テーマ

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  • 研究テーマ
    価値共創型企業システムについての研究
    キーワード
    サービス・ロジック 価値共創 文脈価値 文脈マネジメント 価値共創型企業システム
    概要
    伝統的マーケティングが依拠してきた概念や理論を価値共創の視点で見直す。そして、サービスを中心とした概念化をおこなうことで、企業システムを確立することを目指す。
    研究期間(開始)
    2009/04/01
  • 研究テーマ
    流通システムの新たな視点についての研究
    キーワード
    国際マーケティング、価値共創、相互作用
    概要
    伝統的なグッズ(モノ)を中心とした視点から価値を顧客と一緒に創造する視点で流通システムを捉え直すための研究。
    研究期間(開始)
    2013/04/01
  • 研究テーマ
    価値共創のフレームワークによる地域活性化の研究
    キーワード
    地域活性化 コミュニティ・ビジネス
    概要
    マーケティングの価値共創概念による地域活性化へ向けた研究
    研究期間(開始)
    2013/04/01