研究者業績

井上 仁志

イノウエ ヒトシ  (Hitoshi Inoue)

基本情報

所属
大阪産業大学 経営学部経営学科 特任教授
学位
Master(Business Administration)(Meiji University)
修士(経営学)(明治大学)

研究者番号
50733862
J-GLOBAL ID
201801001383006400
researchmap会員ID
7000023035

経歴

 1

論文

 7
  • 井上仁志
    経営実務法研究 (第19) 23-33 2017年4月  査読有り
    解雇については、労働者保護の視点からの議論が多くされ、主に労働法の分野で論じられてきている。労働者の入社から退職までの一連の流れは、経営学における人的資源管理上極めて重要な事項である。そこで本稿では解雇について労働法と経営学の視点を融合して論じることとした。
  • 井上仁志
    季刊 個人金融 2016 秋 2016年11月  
    2016年4月に施行された女性活躍推進法によって、従来ブラックボックス化していた個々の企業の状況が公開されるようになった。本稿では、女性活躍推進法施行初年度における女性の活躍推進企業データベースに登録している企業のデータを用いて女性管理職増加に影響を与える要因は何か、それを参考に企業の経営者や戦略立案部門、管理職がどのようにしていけばよいかという足がかりを提示するために分析を行い、これを基に企業が喫緊に取り組むべき施策を提示している。
  • 井上仁志
    2016年4月  
    同族会社の後継者選定は、後継者になるべき人材を親族の中から選抜していくのが一般的である。 しかし、そのプロセスの実態を明らかにした先行研究は少ない。本論文は、先行研究での蓄積が少ない中小同族会社の後継者選抜プロセスを明らかにするための足掛かりとして興味深い内容となっている この内容の評価を行っている。
  • 井上仁志
    2016年4月  
    同族会社の後継者選定は、後継者になるべき人材を親族の中から選抜していくのが一般的である。 しかし、そのプロセスの実態を明らかにした先行研究は少ない。本論文は、先行研究での蓄積が少ない中小同族会社の後継者選抜プロセスを明らかにするための足掛かりとして興味深い内容となっている この内容の評価を行っている。
  • 井上仁志
    大阪産業大学経営論集 第17(第1・2合併号) 31-51 2016年2月  査読有り
    人事評価は、従業員の日常業務を通じた業績と能力を評価し、昇進・昇格、昇給、賞与、異動、育成に活用する人的資源管理のシステムである。人事評価制度は従業員の処遇、異動・配置に直結する重要な制度にもかかわらず多くの課題を抱えながら運用されている。 その主要な要因に評価誤差があり、「ヒトがヒトを評価する」という人事評価制度の本質的なものにかかわることである。先行研究で有効な改善策の立案と実践まで提言されているものはない。そこで本稿では、実運用上の視点から評価誤差の原因究明と改善策立案を行う。さらに今後、筆者が行っている実企業での事例研究の中で改善策を実践し、その有効性評価につなげるものである。

MISC

 40
  • 井上仁志
    医療と検査機器・試薬 Vol.44(No.6) 461-464 2021年12月  
    保健・医療・病院経営の中で発生する様々な事象を人的資源管理の視点から論ずるシリーズの第33回目。 2022年4月から施行される改正女性活躍推進法に基づく企業の対応方法を実務上視点から解説している。
  • 井上仁志
    医療と検査機器・試薬 Vol.44(No.5) 418-422 2021年10月  
    保健・医療・病院経営の中で発生する様々な事象を人的資源管理の視点から論ずるシリーズの第32回目。 2022年4月から施行される改正女性活躍推進法に基づく企業の対応方法を実務上視点から解説している。
  • 井上仁志
    医療と検査機器・試薬 Vol.44(No.4) 324-345 2021年8月  
    保健・医療・病院経営の中で発生する様々な事象を人的資源管理の視点から論ずるシリーズの第31回目。労働者が法人を辞める各種形態の要件と実務上の扱いについての問題を判例を踏まえて解説している。
  • 井上仁志
    医療と検査機器・試薬 Vol.44(No.3) 255-257 2021年6月  
    保健・医療・病院経営の中で発生する様々な事象を人的資源管理の視点から論ずるシリーズの第30回目。期間を定めて雇用されるいる労働者の期間終了に伴う契約終了に関しての問題を判例を踏まえて解説している。
  • 井上仁志
    医療と検査機器・試薬 Vol.44(No.2) 175-177 2021年4月  
    保健・医療・病院経営の中で発生する様々な事象を人的資源管理の視点から論ずるシリーズの第29回目。コロナ禍により厳しい経営環境にある医療法人の人員最適配置のための出向の理論について労働契約法と判例を基に解説している。

書籍等出版物

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  • 生駒正文, 高田富男, 川中達治, 細井壯平, 宮本里恵, 甲斐好文, 生駒俊英, 井上仁志, 山本慶子, 土井典子 (担当:共著)
    嵯峨野書院 2021年2月
    学生や一般社会人の方々を対象に解説する専門教養としての法学の基礎知識をコンパクトにまとめたものである。本書では身近な法的問題を取り上げることによって、法の生きた現実の機能を学ぶとともに、法的なものの考え方を学習できるようにしている。構成は、第1章:法学の基礎知識、第2章国家と法律の基礎知識①ー統治機構、第3章国家と法律の基礎知識②ー基本的人権の尊重、第4章国家と法律の基礎知識③ー平和主義、第5章国家と法律の基礎知識④ー犯罪と法、第6章民法学の基礎知識①ー総則、第7章民法学の基礎知識②ー財産法、第8章家族法の基礎知識、第9章労働法学の基礎知識、第10小割賦販売・訪問販売等の基礎知識 となっている。
  • 生駒正文, 高田富男, 川中達治, 細井壯平, 宮本里恵, 甲斐好文, 生駒俊英, 井上仁志, 山本慶子, 土井典子 (担当:共著)
    嵯峨野書院 2017年6月 (ISBN: 9784782305706)
    学生や一般社会人の方々を対象に解説する専門教養としての法学の基礎知識をコンパクトにまとめたものである。本書では身近な法的問題を取り上げることによって、法の生きた現実の機能を学ぶとともに、法的なものの考え方を学習できるようにしている。構成は、第1章:法学の基礎知識、第2章国家と法律の基礎知識①ー統治機構、第3章国家と法律の基礎知識②ー基本的人権の尊重、第4章国家と法律の基礎知識③ー平和主義、第5章国家と法律の基礎知識④ー犯罪と法、第6章民法学の基礎知識①ー総則、第7章民法学の基礎知識②ー財産法、第8章家族法の基礎知識、第9章労働法学の基礎知識、第10小割賦販売・訪問販売等の基礎知識 となっている。
  • 井上仁志, 岡澤健治 (担当:共著)
    宇宙堂八木書店 2016年8月 (ISBN: 9784905314424)
    企業組織の中核である課長やマネージャーがマネジメントを行うために必要な知識を付与し、自分の任された組織のかじ取りを上手くできるように編纂している。また、課長やマネージャーではない中堅から主任・係長クラスの人にも、“課長やマネージャーはこのようなことをする役割なんだ”ということが分かるようにしている。マネジメントの基本書として多くのミドルマネジメント層が参考にできるようにした内容。 A5版 225頁。 共著者:岡澤健治。 全て共著(全頁共同作業のため担当部分なし) 第1章総論、第2章業務管理、第3章服務管理、第4章人事異動、第5章人事評価、第6章人材育成、第7章コーチング、第8章職場環境、第9章健康・安全管理、第10章法令遵守で構成されている。
  • 井上仁志, 藤岡衣里子, Ambitious合同 (担当:共著)
    宇宙堂八木書店 2016年5月 (ISBN: 9784905314417)
    平成28年4月に施行された「女性活躍推進法」を中心に、企業において女性が活躍するための施策に関する事項を説明している。 本書は、企業の実務で活用できる実務編とその基礎となる学術的、法的な理論編別れている。筆者の担当は理論編であり、全4章で構成している。 第1章女性活躍推進概論、第2章 企業の取り組み(女性活躍推進法対応)、第3章 行政施策、第4章夫婦共同で女性が活躍するための、企業対応、行政対応、家庭での対応を論じている。
  • 井上仁志
    宇宙堂八木書店 2016年3月 (ISBN: 9784905314400)
    大学生が自分の一生の夢や掲げた目標を達成するために自分に適した企業を選択し、選択した企業の就職試験を上手く突破し、その企業で自らを成長させ、結婚やマイホームを取得するというライフイベントを着実に通過できるような人生のナビゲーションシステムを構築することを目的にしている。

所属学協会

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社会貢献活動

 3

研究テーマ

 1
  • 研究テーマ
    女性の活躍推進
    キーワード
    人的資源、キャリアデザイン、人材育成、性的役割分業、家事・育児、保育行政
    概要
    女性労働者が結婚、出産後も企業で継続して業務を続け、自己実現に向けて意欲的に働け、自ら成長を実感しながら職場で活躍できる環境を整備をするために必要な条件と実践している企業の内容を研究
    研究期間(開始)
    2014/04/01