高浪 龍平

豊中市および伊丹市の一般廃棄物共同処理施設である豊中市伊丹市クリーンランド（以下、クリーンランド）においては、新ごみ焼却施設から発生する余熱利用について「余熱利用の基本方針策定委員会」を設置し、基本方針に関する検討結果をまとめ、平成27年3月に答申がなされた。本報告は、昨年に引き続き基本方針策定委員会の検討の過程において実施した余熱利用に関する動向調査の結果について報告するとともに、基本方針の答申後の経過について紹介する。

ごみ焼却施設の持つ強靭性およびごみ焼却に伴う余熱の独立系エネルギー源としての潜在能力が改めて見直されている。また、豊中市および伊丹市の一般廃棄物共同処理施設である豊中市伊丹市クリーンランドにおいては、平成28年度より稼動予定の新ごみ焼却施設から発生する余熱利用について「余熱利用の基本方針策定委員会」を設置し、基本方針に関する検討結果をまとめ、平成27年3月に答申がなされた。<br>本報告は、基本方針策定委員会の検討の過程において実施した余熱利用に関する動向調査の結果について報告するとともに、基本方針の答申に至る経緯とその内容について紹介した。<br>動向調査の結果、地域還元を目的とした余熱利用施設の経営は全国的に厳しいことがわかり、これを受け基本方針では、これまでの余熱を利用した施設型の地元還元から、施設型でない地元還元への模索について提言がなされた。

【目的】難分解性有機フッ素化合物の1つであるPFOS（Perfluorooctanoic acid）は環境汚染による人体への蓄積が問題となっており， その毒性評価については種々の検討がなされている。近年，PFOSが核内受容体であるPPARαのリガンドとなり，脂質代謝に影響 を及ぼすことが明らかとなりつつあることから，今回PPARαが関与する遺伝子発現を指標とした細胞毒性評価法について検討した。 【材料・方法】遺伝子発現の評価にはヒト肝癌細胞HepG2を用いた。評価する遺伝子群として脂肪酸酸化に関与するCPT1A（carnitine palmitoyltransferase 1A），ACSL1（acyl-CoA synthetase long-chain family member 1）および脂肪細胞分化に関与するADFP （adipose differentiation-related protein）を対象とした。HepG2を培養後，1-100μMのPFOSを24時間作用させた。培養細胞から RNAを抽出し，RT-PCRによりcDNAを合成後，リアルタイムPCRにより遺伝子発現の定量解析を行った。遺伝子発現は被験物質を加 えず培養した細胞を対照として解析した。【結果】CPT1A，ADRPでは1-10μMのPFOSを作用させた場合，遺伝子発現に大きな変化 はみられなかったが，100μMのPFOSにおいて発現が増加する傾向がみられた。ACSL1ではPFOSの濃度に関わらず，遺伝子発現に 変化はみられなかった。【結論】高濃度域のPFOSの作用でCPT1A，ADRP遺伝子に変化がみられたことから，PFOSの毒性評価法の1 つとして遺伝子発現を指標とした方法が応用可能であることが示唆された。今後，指標とする遺伝子数を増やすとともに，低濃度域で の作用を評価するための方法の開発を進めたい。