研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪産業大学 デザイン工学部環境理工学科 教授
- 学位
- Master of Arts(California State Univ. Dominguez Hills)学術修士(カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校)
- 研究者番号
- 40340616
- J-GLOBAL ID
- 200901077721688381
- researchmap会員ID
- 1000364878
経歴
8-
2009年4月 - 2009年9月
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2008年4月
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2008年4月
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2005年4月 - 2008年3月
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2001年4月 - 2008年3月
委員歴
93-
2004年8月 - 2024年7月
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2014年4月 - 2024年6月
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2016年4月 - 2024年3月
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2009年10月 - 2023年10月
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2021年10月 - 2023年9月
受賞
7-
2021年11月
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2020年7月
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2019年11月
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2017年11月
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2017年11月
論文
50-
2019 年度 環境経営学会研究報告大会報告論文(要旨）集 56-57 2019年5月25日 査読有り
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2019 年度 環境経営学会研究報告大会報告論文(要旨）集 78-79 2019年5月25日 査読有り
MISC
32-
環境技術学会 第19回 年次大会 要旨集 61-62 2021年6月26日幼児を対象とした環境教育には、環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に応じたコミュニケーション技術が求められる。 そこで本稿では、幼児を対象とした環境教育について求められるポイントについて整理するとともに、筆者が担当する大学の演習科目「大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施」について報告し、実施したプログラムのSDGsの観点からの分析を通じて、幼児を対象とする環境教育におけるSDGsの視点の導入について考察した。
書籍等出版物
45-
学術研究出版 2017年10月5日 (ISBN: 9784865842128)第1部「自然と地球のサイエンス」では、生態学、水生生物学および地球物理学から地球と地域の自然について概説している。 第2部「人と環境」では、生態人類学、環境経済学、社会学から人と自然のつながり、コミュニティや社会構造について、第3部「水・土・緑のテクノロジー」では、水質工学と緑化工学から環境保全の技術とその活用を、 第4部「持続可能なまちづくり」では、都市計画、廃棄物計画、環境政策学から、まちづくりの技術・考え方についてそれぞれ概説している。
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大阪市環境局 2016年3月「おおさか環境科」は大阪市立小学校の全児童に配布される環境関連の副読本である。筆者は監修委員長としてその巻頭に、これから学習する子供たちへ、自分たちの身の回りの環境やエコな行動への気づきを促す導入文を執筆した。
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大阪市環境局 2016年3月「おおさか環境科」は大阪市立小学校の全児童に配布される環境関連の副読本である。筆者は監修委員長としてその巻頭に、これから学習する子供たちへ、大阪に住む自分たちの行動が世界の環境問題につながっていることや、エコな行動への気づきを促す導入文を執筆した。
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大阪外食産業協会 2015年5月2015年3月16日に開催された「食と環境の未来を体験ーORAフェア」で筆者が行った基調講演の抄録。グローバル化を前提とした現代の便利な暮らしの中で見えにくくなってしまった「つながり」の再認識が、環境コミュニケーションによる価値の創造CSVを生むのである。一事例として、環境活動の実践を通じて地域環境力の向上に貢献している菜の花プロジェクトを紹介した。
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循環型社会システム研究所 2015年3月2014年夏に筆者が実施した北欧調査におけるヒアリングや視察をもとに、地域経済発展と環境負荷削減を実現しているスウェーデンの自治体の取り組みやエコプロジェクトなどを紹介。日本との違いは、「あるべき未来の社会の姿」に向かって進むという大きなビジョンをもち、全ての政策がそのビジョンの下に動いていくという、スウェーデンのアジェンダ21の実効的活用にあると指摘している。
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大阪市環境局 2015年3月大阪市の全公立学校に配布される環境分野の副読本は、小学校3・4粘性、小画工5・6粘性、中学校の3分冊である。平成27年度用第4版から、中学校向けに「序論」を入れて、人類の文明や経済発展と環境とのつながりを踏まえて、環境を学習する意味や、未来の持続可能な社会に向けた取り組みの必要性などを理解して、利用してもらうようにしたものである。
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大阪府 2015年2月平成26年度「おおさか優良緑化賞」の選考委員として、大阪府作成の冊子に、応募施設の特色などの総括と今後の展望に関する記載を行った。
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2014年3月平成24年度には当該プロジェクトについて、東大阪市内の資源賦存量の把握やコスト分析並びに温室効果ガス削減等の便益評価などの推計を行った。それらの調査研究の結果を受けて、①市内のモデル地区で実際に菜の花栽培を実施し、収量や発生する費用について、実証データを収集（ただし菜の花プロジェクトのサイクルが年度をまたぐことから、一部のデータは推計）、②菜の花プロジェクトを実施する際に利用することのできる環境教育教材とそのマニュアルを開発・作成、③淡路市と行政担当者レベルでの情報交換と、東大阪市独自の循環システムの提案、を行った。
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大阪府 2014年2月平成25年度「おおさか優良緑化賞」の選考委員として、大阪府作成の冊子に、大阪府知事賞を受賞した緑化物件について、講評を著した。
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大阪市環境局 2013年4月大阪市が、大阪の公立小中学校において、さまざまな教科に使うことのできる環境分野の副読本を作成。筆者は編集委員会の座長として編集にあたった。
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サンライズ出版 2011年5月滋賀県近江八幡市にあるエコ村の現在の様子と、創られた経緯をまとめた本。そのなかで、自然に教えられ、人とのつながりに育まれる「エコ村育ち｣について、子どもの遊びや世代間の智恵の伝承などに焦点を当てて述べている。
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産業環境管理協会 2010年3月「環境管理」2010 Vol.46 エコプロダクツ2009におけるスペシャルプログラムのパネル討論の内容をまとめたもの
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日本評論社 2009年3月第3章「地域環境力を育むまちづくり」を担当。地域環境力は、地域の環境価値向上と地域活性化の2点で持続可能なまちづくりに欠かせない視点である。本章では伏見区での事例を通じて、地域コミュニティ再生のためには、環境資源の活用や、ソーシャル・キャピタルの存在が重要であること、取り組み自体が人々のつながりを広げ、ソーシャル・キャピタルの向上につながるという相乗効果も示されている。
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2008年2月平成19年度大阪府市町村職員海外研修の事前講義の内容を書き下ろしまとめたもの。まず経済社会の持続可能性の考え方を整理。次にまちづくりの基本単位である地域コミュニティの再生に不可欠な要素「システムの整備｣と｢マインドの醸成｣に関して行政に求められる役割を述べ、ドイツの実例のスライドを紹介しながら、人をつくり、地域を育てる「持続可能なまちづくり｣に必要な視点を総括している。
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大阪産業大学産業研究所 2006年3月大阪産業大学プロジェクト共同研究（2002年度～2004年度：代表者花田）の成果をまとめた報告書。日本における各経済主体の環境配慮に向けた取り組みの先進事例調査と、2004年3月に実施した大東市民の環境意識に関するアンケート調査結果ならびに同年11月～12月に開催した連続講座および市民ワークショップの成果をふまえて、環境配慮型社会の構築に必要な視点に関する提言を行っている。
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日本評論社 2004年環境への取り組みを一つの跳躍台として第二の創業を実現してきた企業や商店街の取り組み事例を紹介する。今後、企業の環境配慮度がその企業の優位性を決定付ける要因として重要性を増していくことから、特に老舗の京都企業の事業展開が「環境｣を意識した方向へ向かうであろうとの考察を加えている。
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日本経済評論社 2000年現代の都市問題の中で、地域経済の活性化と環境保全の両立という課題に焦点をあてる。「気候変動枠組み条約第三回締約国会議(COP3)」が開催され、環境共生型都市をめざす京都における環境政策の流れとエコ・ビジネスの動向について、事例研究を通して考察する。さらに市民や企業と行政体のコラボレーションの重要性についても考察を加える。
講演・口頭発表等
48-
第21回環境技術学会年次大会 2021年6月26日 環境技術学会幼児を対象とする環境教育には，環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に留意したコミュニケーション技術が求められる。 そこで本稿では，幼児を対象とした環境教育に求められるポイントについて整理すると共に，大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施について報告し，SDGsの視点からのプログラムづくりの可能性について考察を行った
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2020年度環境経営学会秋季研究報告大会(Zoom） 2020年11月20日 環境経営学会地域内経済循環は、地域の経済活動によって獲得した資金を地域外に流出させないことによって地域活性化を目指す考え方である。ローカルビジネスを住民が支える大きな要因は、コミュニティが機能していることと、住民の帰属意識、ローカル・プライドなどの要素であると考えられる。発表者はNY州イサカの食ビジネス関連の視察とヒアリング調査から、生産者(農家)・流通業者（ローカル・ストア)・供給者(レストラン)・消費者（住民）それぞれの意識と行動が地域内経済循環を支えるシステムの分析を行った。
所属学協会
8Works(作品等)
1社会貢献活動
12その他
2-
2019年10月 - 2019年10月大阪市とともに今年１月に「おおさかプラスチックごみゼロ宣言」を行った大阪府は、８月に有識者、事業者団体、ＮＰＯ、自治体などの関係者が参加する「おおさかプラスチック対策推進ネットワーク会議」を立ち上げた。プラスチックの資源循環（３Ｒ）や海洋プラスチックごみ対策に関する意見交換を行った後、来年３月に中間まとめを行う計画だ。座長を務める大阪産業大学大学院の花田眞理子教授は「つながりを感じる力」を重視し、「ＳＤＧｓコンシャス」を訴える。プラスチック削減の具体的な取り組みとしては、給水器の設置等による関西空港のプラごみゼロ実現などを提案していきたい考えだ。花田教授に会議の方向性や、自身のプラスチック問題に対する考えなどについて聞いた。 (環境新聞掲載)
研究テーマ
5-
研究テーマ環境政策の経済的手法キーワード経済的誘因、持続可能社会、レジリエンス概要・
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研究テーマ環境コミュニケーションキーワード環境報告書,パートナーシップ概要・
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研究テーマ環境文化キーワードエコ・コンシャス、環境リテラシー概要・
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研究テーマ教育・社会系心理学キーワードストレス・マネジメント、環境配慮行動への動機づけ概要・
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研究テーマ環境教育による持続可能性の研究キーワードプロジェクト型環境教育概要・