Department of Environmental Science and Technology
Profile Information
- Affiliation
- Professor, Faculty of Design Technology, Department of Environmental Science and Technology, Osaka Sangyo University
- Degree
- Master of Arts(California State Univ. Dominguez Hills)学術修士(カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校)
- Researcher number
- 40340616
- J-GLOBAL ID
- 200901077721688381
- researchmap Member ID
- 1000364878
Research Areas
3Research History
8-
Apr, 2009 - Sep, 2009
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Apr, 2008
-
Apr, 2008
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Apr, 2005 - Mar, 2008
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Apr, 2001 - Mar, 2008
Education
3Committee Memberships
93-
Aug, 2004 - Jul, 2024
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Apr, 2014 - Jun, 2024
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Apr, 2016 - Mar, 2024
-
Oct, 2009 - Oct, 2023
-
Oct, 2021 - Sep, 2023
Awards
7-
Nov, 2021
-
Jul, 2020
-
Nov, 2019
-
Nov, 2017
-
Nov, 2017
Papers
50-
Journal of Sustainable Management, 20 18-35, May, 2021 Peer-reviewed
-
2019 年度 環境経営学会研究報告大会報告論文(要旨）集, 56-57, May 25, 2019 Peer-reviewed
-
2019 年度 環境経営学会研究報告大会報告論文(要旨）集, 78-79, May 25, 2019 Peer-reviewed
Misc.
32-
環境技術学会 第19回 年次大会 要旨集, 61-62, Jun 26, 2021幼児を対象とした環境教育には、環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に応じたコミュニケーション技術が求められる。 そこで本稿では、幼児を対象とした環境教育について求められるポイントについて整理するとともに、筆者が担当する大学の演習科目「大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施」について報告し、実施したプログラムのSDGsの観点からの分析を通じて、幼児を対象とする環境教育におけるSDGsの視点の導入について考察した。
-
2108年度秋季研究報告大会報告論文(要旨）集, 45-48, Oct 14, 2018 Peer-reviewed
-
日本環境教育学会第29回大会（東京）研究発表要旨集, 133-133, Aug 24, 2018 Peer-reviewed
Books and Other Publications
45Presentations
48-
第21回環境技術学会年次大会, Jun 26, 2021, 環境技術学会幼児を対象とする環境教育には，環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に留意したコミュニケーション技術が求められる。 そこで本稿では，幼児を対象とした環境教育に求められるポイントについて整理すると共に，大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施について報告し，SDGsの視点からのプログラムづくりの可能性について考察を行った
-
2020年度環境経営学会秋季研究報告大会(Zoom）, Nov 20, 2020, 環境経営学会地域内経済循環は、地域の経済活動によって獲得した資金を地域外に流出させないことによって地域活性化を目指す考え方である。ローカルビジネスを住民が支える大きな要因は、コミュニティが機能していることと、住民の帰属意識、ローカル・プライドなどの要素であると考えられる。発表者はNY州イサカの食ビジネス関連の視察とヒアリング調査から、生産者(農家)・流通業者（ローカル・ストア)・供給者(レストラン)・消費者（住民）それぞれの意識と行動が地域内経済循環を支えるシステムの分析を行った。
-
2019 年度 環境経営学会研究報告大会, May 26, 2019, 環境経営学会
Professional Memberships
8Works
1Social Activities
12Other
2-
Oct, 2019 - Oct, 2019大阪市とともに今年１月に「おおさかプラスチックごみゼロ宣言」を行った大阪府は、８月に有識者、事業者団体、ＮＰＯ、自治体などの関係者が参加する「おおさかプラスチック対策推進ネットワーク会議」を立ち上げた。プラスチックの資源循環（３Ｒ）や海洋プラスチックごみ対策に関する意見交換を行った後、来年３月に中間まとめを行う計画だ。座長を務める大阪産業大学大学院の花田眞理子教授は「つながりを感じる力」を重視し、「ＳＤＧｓコンシャス」を訴える。プラスチック削減の具体的な取り組みとしては、給水器の設置等による関西空港のプラごみゼロ実現などを提案していきたい考えだ。花田教授に会議の方向性や、自身のプラスチック問題に対する考えなどについて聞いた。 (環境新聞掲載)
研究テーマ
5-
研究テーマ（英語）環境政策の経済的手法キーワード（英語）経済的誘因、持続可能社会、レジリエンス概要（英語）・
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研究テーマ（英語）環境コミュニケーションキーワード（英語）環境報告書,パートナーシップ概要（英語）・
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研究テーマ（英語）環境文化キーワード（英語）エコ・コンシャス、環境リテラシー概要（英語）・
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研究テーマ（英語）教育・社会系心理学キーワード（英語）ストレス・マネジメント、環境配慮行動への動機づけ概要（英語）・
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研究テーマ（英語）環境教育による持続可能性の研究キーワード（英語）プロジェクト型環境教育概要（英語）・