藤岡 克則

本稿は、高大接続を視座に入れて大学での初年次で開講される英語コミュニケーションの授業に資することを目的としている。第2節においては、高等学校「英語表現Ⅱ」の教育目標を概観し、テキストの調査をもとに、高等学校において英語でのディベートがどの程度採り入れられているかを検討し、また第3節においては、国際バカロレアの「知の理論（Theory of Knowledge）」で求められている思考力の訓練及びCEFR（Common European Framework of Reference for Languages）における評価の観点から、英語教育におけるディベートの効用を考察した。加第4節においては、学士力やグローバル人材育成の視点から、本研究の意義を検討を行った後、第5節においては、現在、筆者たちが研究している「シンプル・ディベート」について解説し、実践モデルを提案している。

愛媛大学とワシントン大学ボゼル校（UWB）において、本研究者が参画して試験的に実施した汎用的資質の涵養を目指した教育方法と効果について比較考察した。愛媛大学では、異なる専門分野の学生によるグループ・ダイナミクスを重視した教育方法が採用され、UWBでは実践型の専門教育を樹脂した教育方法が用いられた。その結果、後者において、学生がより意識的に汎用的資質の必要性を認識し、深いレベルで涵養に取り組んでいたことが明らかとなった。以上から、学生の汎用的資質の涵養は、一般教育と専門教区で個別に行うのではなく、双方を有機的に結び付けることで、より効果的な教育になるという一つの仮説が提唱される。

平成25年度に採択された愛媛大学教育改革推進事業「国際協働によるキャップストーン・プログラム教育の開発：工学教育へ地域の課題を学生と解決するプロジェクト学習の導入」の支援を受けて、国際協働による問題解決プログラムを実施し、多角的な視野をもつ技術者育成カリキュラムの策定を目指した。本稿では、平成25年から27年までの2年間に実施した、キャップストーン・プログラムを中心とした技術者に対する著者らの取り組みを紹介し、研究に対する波及効果について検討した。

本研究は記述的方法論を重視し、受動構文を日英語対照研究の視点から問い直すことにより、それぞれの構文に見られる相違点を明確に示し、日本語の「動詞＋レル」構文のもつ多義性の本質を究明したものである。受動構文を扱ってきた主要な理論である変形文法・関係文法・言語類型論の研究成果を踏まえ、その問題点も明確にした上で、英語の受動構文は典型的な「能動―受動」の対応関係が明確な構文であるのに対し、日本語の受動構文は、さらに大きな「動詞＋レル」構文に属する構文であると捉えるべきであると主張した。本研究においては、文法カテゴリーとしてのヴォイス体系と「動詞＋レル」構文を切り離し、構文文法のアプローチで日本語のもつ「自発」「可能」「受身」「尊敬」の多義性を考察した上で、再度、日本語のヴォイス体系における構文の特質を捉えなおした。

日本語の受動文において，「自発」「可能」「受身」「尊敬」という四つの多義性が生じることを，認知言語学におけるステージ・モデルを援用し説明を試みた。英語の受動文においては，話し手はステージの外から事態を客体可して観察しているのに対し，日本語の受動構文においては，主体が事態に取り込まれるという主体化の現象として考察することにより，この構文が多義的に解釈されることを明らかにした。

新学習指導要領のもとで「ゆとり教育」を受けた学生が今年度より大学に入学することとなった。それにともない，各大学ではリメディアル教育，補習・補完授業の導入，カリキュラムやシラバス作成の見直しなどを早急に進めている。そのような大学のおかれた現状の中で，大学英語教育の今後のあるべき姿を検討するため，日本における戦後の中等教育から今日の「ゆとり教育」への変遷を，学習指導要領の改訂を中心に振り返り，教育制度という大きな枠組みの中で，何が変化したのかを整理したうえで，新・旧学習指導要領（外国語）の比較を行い，どのような領域での英語能力の向上が予測され，またどのような問題が生じうるか検討した。さらに，本学徳島キャンパスで2005年度と2006年の新入生に対し実施された入学時の英語プレースメントテストの結果を比較分析し，英語においては「学力低下」が実際に現れていたかどうか検証した。その結果，英語においては「学力低下

長崎県立佐世保南高等学校SELHi事業2年間の奇跡を総括するために、すでに4回受験している現2年生グローバルコース生徒のGTECスコアを中心に分析を行った。今回の分析では平均値による全体的な学力の推移に加えて、英語習熟度別に４分層に分けた推移を出すことにより平均値ではみえなかった分析が可能となった。分析結果から、学力の多様化に対するきめ細かな指導の重要性が示されることとなった。特に和文先渡し（あるいは中渡し）式授業は、下位層の生徒のリーディング能力育成には効果が高いが、上位層の生徒にはさらなる授業改善や、授業外での指導を通したレベルアップが必要であることが今後の課題として明らかになった。

長崎県立佐世保南高等学校SELHi事業の課題「リーディングに重点を置き、英語で情報や意見を伝える能力の育成を図る多面的効果的な指導法の研究開発」が一年間の教育プログラムを通してどのように成果をあげているかを、ベネッセによる英語学力検査GTECの結果を踏まえ、全国平均との比較を通して分析した。 和文先渡し法、音読、シャドーイング、多読などの日常のリーディング指導により、リスニングとライティングも全国平均を大きく上回る伸びがみられたことを、リーディングとライティング能力にみられる相関関係の点から分析した。

There was a farmer had a dog.のように、一見、主格の関係代名詞が省略された非文のように思われる構文を、ランブレヒト(1988)は提示融合体構文として分析している。このような文は英語の母語話者は無意識のうちに発話していることがランブレヒトの論文で紹介されている。本論文では、子供の関係節の習得データを分析することにより、子供は関係節を習得する初期段階で提示融合体構文を習得することがわかることから、大人の用いる提示融合体構文と子供の習得する提示融合体構文を比較し、さらに、認知言語学のステージ・モデルを援用して、この構文が英語話者に認知的に体系化された構文と見なせることを主張した。

従来、生成文法において、統語的に義務的要素ではない述部として分析されてきた二次述語を、その機能から考察した結果、述部ではなく副詞として分析することを提案した。副詞として分析することにより、二次述語が統語上は主語と目的語のどちらとも直接は結び付いておらず、どちらの名詞句と意味上ネクサスの関係を持つかは、言語外の情報から決定されると考えられることを示した。また、結果構文で見られる二次述語も、本来は述語ではなく、動詞と結び付いた複合動詞を形成している可能性も示唆した。

関係文法における使役文の分析を概観した上で、Dubinsky(1990)により提案された日本語の使役文の分析および、被使役者が関係網で占める文法関係の問題について考察した。さらに、許可の意味に解釈される日本語の使役文は、被使役者の直接目的語から間接目的語への降格に伴う「ニ格」付与、もしくは、「～アゲル」という形態素付与の結果生じ、それに伴い、関係網における層が一つ多くなることにより、有標の使役文として解釈されると提案した。

言語類型論においては、無標の基本語順が主な研究対照であるが、実際の発話状況では様々な有標の語順が見られる。本論文では、機能文法の視点から、語順の問題を考察することによって、有標語順の持つ特徴を明らかにしようと試みた。その結果、主題化される要素の位置として、Predication内にある統語的機能を持つ位置と、統語的機能を持たないPredicationの外を占める２つの位置が考えられることを提案した。

日本語と英語に見られる語順の鏡像関係という現象を、グリーンバーグの言語類型論の枠組みで考察した。その結果、日英語対照研究においてこれまで指摘されてきた鏡像関係は、主要部と修飾部の語順が反転するために起こる現象であり、英語はVO型としての、日本語はOV型としての語順の特徴を反映した現象であることが明らかになった。（A4版57頁）

英語における発話行為文の持つ機能的側面を、その表層構造と深層構造を考察することによって、明らかにしようと試みたものである。その結果、チョムスキー(1957)、カッツ・ポスタル(1964)の分析では欠陥のあった、異なった統語構造を持つ文タイプ間の命題類似性の問題を、執行動詞の意味素性の違いとして捉え直すことが可能であることがわかった。