Otani Gou

本研究の目的は、教室実験に参加することを通じて体感的に経済学を学習したグループと、従来型の座学により経済学を学習したグループでは、どちらの方が経済学の理解度が高くなるのかを分析することにある。被験者は大阪産業大学経済学部の学生であり、前者のグループに対しては、ダブルオークションを応用した労働市場の教室実験に参加してもらった。また、後者のグループに対しては、実験と同一内容の座学講義に参加してもらった。その上で両グループに共通のテストを実施し、成績を比較した。結果、教室実験に参加したグループの学生の成績は、座学を受講したグループと比較して高いことなどが示された。これは、教室実験の方が、学生にとってより具体的なイメージをつかみやすいことを示唆している。

本研究の目的は、教室実験に参加することを通じて体感的に経済学を学習したグループと、従来型の座学により経済学を学習したグループでは、どちらの方が経済学の理解度が高くなるのかを分析することにある。被験者は大阪産業大学経済学部の学生であり、前者のグループに対しては、ダブルオークションを応用した労働市場の教室実験に参加してもらった。また、後者のグループに対しては、実験と同一内容の座学講義に参加してもらった。その上で両グループに共通のテストを実施し、成績を比較した。結果、教室実験に参加したグループの学生の成績は、座学を受講したグループと比較して高いことなどが示された。これは、教室実験の方が、学生にとってより具体的なイメージをつかみやすいことを示唆している。

本研究では、経済学の導入教育としての経済実験の有効性を検討することを目的としている。大阪産業大学・経済学部の学生を被験者として２度の取引実験を実施した。実施した実験と理解度テストの結果、学生が実際に取り引きをおこなうことにより、従来の座学型の講義よりも理解が深まることが確認された。これは、取引実験により講義内容がより具体的にイメージしやすくなり、学生の関心を集めることが可能になることを示唆している。

本研究では、経済学の導入教育としての経済実験の有効性を検討することを目的としている。大阪産業大学・経済学部の学生を被験者として２度の取引実験を実施した。実施した実験と理解度テストの結果、学生が実際に取り引きをおこなうことにより、従来の座学型の講義よりも理解が深まることが確認された。これは、取引実験により講義内容がより具体的にイメージしやすくなり、学生の関心を集めることが可能になることを示唆している。

The first author is Otani and the Second author is Igawa. SectionⅢ was written by Igawa, while the rest was written by Otani. The objectives of this study are (A) to consider the promotion of migration from Japan’s three major metropolitan areas to regions outside those areas, and (B) to examine the potential for the activation of endogenous employment creation in regions outside the three major metropolitan areas, using those migrants. The factors inhibiting migration include work-related aspects and aspects relating to relocation; with regard to (A), methods of increasing the probability of finding a job and the probability of being able to relocate are discussed. Moreover, with regard to (B), this paper discusses matters such as what kind of companies located in regions outside the three major metropolitan areas value migrants highly and what kind of migrants are valued. The results obtained from this study hint at what kind of responses are possible in order to resolve the aforementioned problems in regions outside the three major metropolitan areas.

本研究の目的は、三大都市圏から非三大都市圏へU・I ターンする者の仕事上の満足度を高めるためには、どのように対応すべきかを検討することにある。分析からは、以下のような指摘がなされた。仕事上の満足度を高めるためには、正社員就職を促すことが重要となるが、そのためには①「引っ越す前に仕事を決める」よう促すことが重要。②“潜在的”なU・I ターン希望者に対しても「引っ越す前に仕事を決める」よう促すことが重要。③仕事を決める前に引っ越してきた者への支援も重要。以上の結果を踏まえ、具体的な政策的対応についても議論された。

はじめに、非三大都市圏における人口流出の現状を確認し、それが三大都市圏との経済格差によってもたらされていることをみた。次いで、非三大都市圏からの人口流出や非三大都市圏‐三大都市圏間経済格差は、外部不経済の存在などにより、市場メカニズムに委ねているだけでは解消されない可能性について言及すると共に何らかの政策的対応が必要であることを述べた。その上で、人口流出と経済格差の問題を解消するための手段として、非三大都市圏へのU・I ターンを促進するという方法について議論した。

本研究では、三大都市圏から非三大都市圏へのU・I ターンを促進するためにはいかなる対応が必要となるのかが検討された。U・I ターン促進のためには、仕事面での問題と引っ越し面での問題の双方に留意する必要がある。仕事決定確率を高めるためには、希望年収を低めに誘導することが必要であるが、そのためには、良好な住環境の整備・周知などが重要になることがわかった。引っ越し実現確率を高めるためには、引っ越し先についての情報提供や持ち家の売買を円滑化することが重要になることがわかった。

地方に所在する企業を中心に、Ｕ・Ｉターン者の活用状況や人材の過不足状況についてアンケートを実施し、その結果を、基礎的な分析によりまとめたもの。

Ｕ・Ｉターンに関する個人アンケートの結果を、基礎的な分析によりまとめたもの

本研究の目的は、「地方から都市」あるいは「都市から地方」といった移動方向に着目しつつ、地域間労働移動の実態を属性別に検討することにある。我が国の地域間労働移動に関する研究は、未だ十分には蓄積されていないことにくわえ、その実態について詳細に検討した研究はさらに限られている。分析で利用した主要データは『雇用動向調査』であるが、『国勢調査』も併せて利用した。分析からは、性別、年齢、職歴、学歴さらには時期によって、移動方向が異なることが指摘された。

一般向け雑誌。同じ内容の学術論文を、一般向けに書きなおしたもの。具体的には、関西文化学術研究都市において展開されている雇用創出について紹介したもの。

全5節のうち、井川は第4節を担当し、他の節は大谷が担当した。本研究では、関西文化学術研究都市におけるクラスター型開発を雇用創出の側面から注目しつつ調査・分析を行った。結果、学研都市プロジェクトにおいては、コーディネーターの存在によって効率的な分業・協働が実現されているがゆえに、財源がうまく確保されており、また、良好な外発的雇用創出が実現されていることなどが指摘された。

本研究は、徳島県上勝町に所在する(株)いろどりを主たる対象とした事例調査である。(株)いろどりは、コミュニティービジネスによって地域の雇用創出に大きく貢献しているが、ビジネス成功の背景には以下のような理由があることがわかった。①有能なリーダーが存在すること。②事業の自律的好循環が確保・促進されていること。③住民に対する教育がなされていること。以上を踏まえ、上勝町と同様の立場に置かれた自治体でも利用可能な雇用創出策とはどのようなものであるのかが検討された。

職業中分類別・職安別データを職業中分類別・雇用圏別データに再編したものを利用し、地域ブロック別の失業要因を細かく分解した。分解手法としては、大橋（2004）の方法を利用し、ミスマッチの内実にまで迫った。分析の結果、どの地域ブロックにおいても摩擦的ミスマッチの水準は高い反面、構造的ミスマッチや労働需要不足失業の水準については地域差が確認された。また、構造的ミスマッチの内実について観察すると、どの地域においても職業間ミスマッチの解消が地域間ミスマッチの解消と比較して重要となる可能性が示唆された。

一般向け雑誌。職業間ミスマッチとそれへの政策的対応について簡単に紹介したもの。

職業安定所別・職業中分類別データを雇用圏別・職業中分類別データに再編したものを利用し、効率的な就職率改善のためにはどのような手段が利用可能かを広く議論した。結果、景気が悪いときには、求人増によって就職率を改善すること自体は可能であるものの、それが職業間ミスマッチや他のミスマッチを増やす可能性が高いこと、逆に、景気が良いときには、ミスマッチを拡大させることなく就職率を改善できる可能性があることなどが指摘された

本調査報告書は、職務・職責給に代表される役割基準賃金に関する情報整備を目的として実施されたアンケートの結果を、基礎的な分析によりまとめたものである。伊藤実・堀春彦・勇上和史・大谷剛の共著であり、大谷はデータの整理などを担当した

都道府県別の女性教育年数と家電製品普及率を利用しallocative abilityを分析した。はじめに、都道府県別時系列データを利用し、県ごとの家電に関する起点時期と普及速度をlogistic関数を利用することにより推計した。次に、これら推計された起点時期と普及速度を被説明変数、県ごとの女性教育年数等を説明変数としてallocative abilityを直接的に分析した。結果は、女性教育年数の高い県ほど起点時期が早く、また普及速度が速いというものである。この結果はallocative abilityを支持する。

大谷は分析および執筆を、梅崎、松繁はデータの作成を行った。本研究では、同一大学の学部間における卒業後の経済格差を分析した。分析手法としては、それぞれのグループの賃金関数を推定しOaxaca分解することにより賃金格差を「変数の差」と「係数の差」に分解し比較した。分析の結果、社会科学系学部卒業生の賃金が高いことや、同じ文学部を卒業したとしても、女性の賃金や職位は男性と比較して低いことが分かった

大谷は分析および執筆を、梅崎、松繁はデータの作成を行った。本研究では、仕事競争モデルと、人的資本理論・シグナリング理論のいずれが現実的であるかを、学部卒業生と大学院卒業生の賃金を比較することで分析した。仕事競争モデルによると、学歴間で初任給に差がつかないが、その後の賃金については年齢と共に差が生じる。人的資本理論やシグナリング理論では、初任給には格差が生じるが、その後の賃金格差は維持されるか縮小する。分析結果は、仕事競争モデルを支持するものであった。

どのような個人が、初任給の高い企業に入社できるのかを成績に注目し分析した。分析に際しては、仕事競争モデルの枠組みを利用したが、背景には成績の効果が労働需要に応じて変化する可能性を考慮しようという狙いがある。分析の結果、成績の初任給に与える効果は労働需要が増加するときには無くなるが、労働需要が減少する時には発生するということを指摘した。このことは、入職に際して割り当て(rationing)が行われていることを意味する

本研究は労働組合の労働時間に与える効果を、パネルデータを用いて分析したものである。これまでにも組合に関する分析は存在したが、組合が労働時間に対してどのような影響を与えるのかを十分に分析したものは少ない。使用データは、労働力調査報告や労働組合基礎調査などのマクロデータである。分析の結果、組合は時間あたり所定内賃金に対する時間あたり残業手当の割合を増加させるが、それに対応して、企業は残業時間を減らすということが示唆された。