大谷 剛

本研究の目的は、教室実験に参加することを通じて体感的に経済学を学習したグループと、従来型の座学により経済学を学習したグループでは、どちらの方が経済学の理解度が高くなるのかを分析することにある。被験者は大阪産業大学経済学部の学生であり、前者のグループに対しては、ダブルオークションを応用した労働市場の教室実験に参加してもらった。また、後者のグループに対しては、実験と同一内容の座学講義に参加してもらった。その上で両グループに共通のテストを実施し、成績を比較した。結果、教室実験に参加したグループの学生の成績は、座学を受講したグループと比較して高いことなどが示された。これは、教室実験の方が、学生にとってより具体的なイメージをつかみやすいことを示唆している。

本研究では、経済学の導入教育としての経済実験の有効性を検討することを目的としている。大阪産業大学・経済学部の学生を被験者として２度の取引実験を実施した。実施した実験と理解度テストの結果、学生が実際に取り引きをおこなうことにより、従来の座学型の講義よりも理解が深まることが確認された。これは、取引実験により講義内容がより具体的にイメージしやすくなり、学生の関心を集めることが可能になることを示唆している。

The first author is Otani and the Second author is Igawa. SectionⅢ was written by Igawa, while the rest was written by Otani. The objectives of this study are (A) to consider the promotion of migration from Japan’s three major metropolitan areas to regions outside those areas, and (B) to examine the potential for the activation of endogenous employment creation in regions outside the three major metropolitan areas, using those migrants. The factors inhibiting migration include work-related aspects and aspects relating to relocation; with regard to (A), methods of increasing the probability of finding a job and the probability of being able to relocate are discussed. Moreover, with regard to (B), this paper discusses matters such as what kind of companies located in regions outside the three major metropolitan areas value migrants highly and what kind of migrants are valued. The results obtained from this study hint at what kind of responses are possible in order to resolve the aforementioned problems in regions outside the three major metropolitan areas.

本研究の目的は、三大都市圏から非三大都市圏へU・I ターンする者の仕事上の満足度を高めるためには、どのように対応すべきかを検討することにある。分析からは、以下のような指摘がなされた。仕事上の満足度を高めるためには、正社員就職を促すことが重要となるが、そのためには①「引っ越す前に仕事を決める」よう促すことが重要。②“潜在的”なU・I ターン希望者に対しても「引っ越す前に仕事を決める」よう促すことが重要。③仕事を決める前に引っ越してきた者への支援も重要。以上の結果を踏まえ、具体的な政策的対応についても議論された。