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大阪産業大学研究者データベース

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経営学科

研究者リスト >> 堀古 秀徳
 

堀古 秀徳

 
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研究者氏名堀古 秀徳
 
ホリコ ヒデノリ
URL
所属大阪産業大学
部署経営学部経営学科
職名准教授
学位修士(会計学)(関西学院大学), 博士(商学)(関西学院大学)
科研費研究者番号70755818
J-Global ID201801012177539020

研究キーワード

 
会計学

研究分野

 
  • 人文・社会 / 会計学 / 会計学

学歴

 
2015年9月
 - 
2016年3月
関西学院大学 商学研究科 
 
2015年9月
 - 
2016年3月
関西学院大学 商学研究科 
 
2012年4月
 - 
2015年3月
関西学院大学 商学研究科 
 
2012年4月
 - 
2015年3月
関西学院大学 商学研究科 
 
2010年4月
 - 
2012年3月
関西学院大学 商学研究科 
 

委員歴

 
2019年4月
   
 
関西監査研究学会  総務担当幹事
 
2017年4月
 - 
2019年3月
関西監査研究学会  会計担当幹事
 
2017年9月
   
 
国際会計研究学会  幹事
 

論文

 
 
監査人   監査報酬問題研究会   町田祥弘   林隆敏   松本祥尚   佐久間義浩   髙田知実   堀古秀徳   
『会計・監査ジャーナル』   第32(第2) 44-54   2020年2月   
本稿の内容は、監査人・監査報酬問題研究会が2007年より日本公認会計士協会からの委託研究として実施している、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態調査と分析についての成果の一部である。本稿では、2018年4月期決算から2019年3月期決算までの1年間を対象に、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態に関する調査結果と分析を紹介している。調査の結果、2013年度以降、6年連続で監査報酬が増加傾向であったことが明らかとなった。
分析結果の確認を担当
 
監査人   監査報酬問題研究会   林隆敏   松本祥尚   町田祥弘   佐久間義浩   髙田知実   堀古秀徳   
『月刊 監査役』   (第697) 54-72   2019年7月   
本稿の内容は、監査人・監査報酬問題研究会が2007年より日本公認会計士協会からの委託研究として実施している、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態調査と分析についての成果の一部である。本稿では、2017年4月期決算から2018年3月期決算までの1年間を対象に、わが国上場企業の監査証明業務に係る報酬の実態について、監査人の交代、ガバナンスの形態、日米比較といった様々な角度から分析を行った結果の概要を紹介している。
収集したデータの分析(特に、増減分析と監査証明業務以外の業務に基づく報酬の...
 
監査人   監査報酬問題研究会   林隆敏   松本祥尚   町田祥弘   髙田知実   佐久間義浩   堀古秀徳   
『会計・監査ジャーナル』   第31(第2) 46-55   2019年2月   
本稿の内容は、監査人・監査報酬問題研究会が2007年より日本公認会計士協会からの委託研究として実施している、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態調査と分析についての成果の一部である。本稿では、2017年4月期決算から2018年3月期決算までの1年間を対象に、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態に関する調査結果と分析を紹介している。調査の結果、2013年度以降、5年連続で監査報酬が増加傾向であったことが明らかとなった。
収集したデータの分析を担当
 
監査人   監査報酬問題研究会   松本祥尚   町田祥弘   林隆敏   佐久間義浩   髙田知実   堀古秀徳   
『月刊 監査役』   (第682) 67-84   2018年5月   
本稿の内容は、監査人・監査報酬問題研究会が2007年より日本公認会計士協会からの委託研究として実施している、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態調査と分析についての成果の一部である。本稿では、2016年4月期決算から2017年3月期決算までの1年間を対象に、わが国上場企業の監査証明業務に係る報酬の実態について、監査人の交代、ガバナンスの形態、日米比較の他、当年度は新たに重要な監査事項(KAM)相当項目による影響といった様々な角度から分析を行った結果の概要を紹介している。
収集したデー...
 
監査人   監査報酬問題研究会   松本祥尚   町田祥弘   林隆敏   髙田知実   佐久間義浩   堀古秀徳   
『会計・監査ジャーナル』   第30(第2) 36-45   2018年2月   
本稿の内容は、監査人・監査報酬問題研究会が2007年より日本公認会計士協会からの委託研究として実施している、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態調査と分析についての成果の一部である。本稿では、2016年4月期決算から2017年3月期決算までの1年間を対象に、わが国上場企業の監査報酬および監査人の実態に関する調査結果と分析を紹介している。調査の結果、当年度も前年度、前々年度に引き続き、監査報酬の増加傾向が明らかとなった。
収集したデータの分析を担当

MISC

 
 
堀古秀徳   
『会計・監査ジャーナル』   第31(第10) 123-125   2019年10月   [招待有り]
本稿は、2019年7月6日(土)に開催された日本監査研究学会第42回西日本部会の学会リポートである。同部会では、「監査委員による監査基準策定に際しての本学会からの提言」という統一論題のもと、座長による解題、および3名の報告者による研究報告、ならびに当日の部会参加者を交えた討論会が行われた。

書籍等出版物

 
 
林隆敏(担当:分担執筆, 範囲:第2章「イギリスの監査報告書」(単独執筆)、付録2「KAM一覧」(共同執筆))
中央経済社   2019年6月20日   
2018年7月に『監査基準』(とくに報告基準)が改訂され、監査人の意見および意見の根拠を冒頭に記載する新しい様式の監査報告書が、2020年3月決算に係る財務諸表の監査から発行されることとなった。また、今般の改訂内容のなかでももっとも影響が大きいと考えられる「監査上の主要な検討事項」は、2021年3月決算に係る財務諸表の監査から適用される(早期適用可)。本書は、このような時期にあって、イギリス、フランス、ドイツ、およびオランダの代表的な株価指数を対象とし、その構成銘柄発行会社の監査報告書、と...
 
松本祥尚(担当:共著, 範囲:第1部第8章「オーストラリア基準」(単独執筆)、第1部第9章「ニュージーランド基準」(単独執筆)、第2部第2章「完全な一組の財務諸表に対する監査・証明業務」(共同執筆))
日本公認会計士協会出版局   2019年1月25日   
2014年改訂監査基準は、1956年に公表された監査基準以来続いてきた「適正性に関する意見表明」のための枠組みに、新たに「準拠性に関する意見表明」の枠組みを設定した。これにより、監査の対象である財務情報についても、従来からある「一般目的の会計基準に従って作成された財務諸表」に加えて、特定の利用者・利用目的を想定する「特別目的の会計基準に従って作成された財務諸表・財務諸表項目・財務表」にまで拡張した。このような変化を踏まえて、本書は、(特別目的の会計基準・一般目的の会計基準)×(財務諸表・財...
 
関西学院大学会計学研究室, 梶浦昭友, 菅原智, 笠岡恵理子, 堀古秀徳, 吉良友人ほか(担当:共著, 範囲:第9章「商品売買の処理(その2)」(単独執筆)、演習問題(共同執筆))
中央経済社   2017年2月20日      
本書は、簿記の初学者を対象としたテキストとして編集されたものである。本書はⅢ部21章構成となっており、第Ⅰ部「複式簿記の基礎」では、簿記一巡の手続の基本的な内容を説明している。第Ⅱ部「勘定科目」では、個別の取引事象に関する仕訳、および補助簿の作成方法について説明を行っている。第Ⅲ部「決算と財務諸表」では、決算整理事項等の説明と、それを踏まえた財務諸表の作成、ならびに伝票会計について解説を行っている。
 
林隆敏, 浦西完次, 浦西重輔, 島戸俊明, 芳野政巳, 堀古秀徳, 松尾慎太郎(担当:分担執筆, 範囲:第6章「内部監査基準の意義と内容」(単独執筆))
一般社団法人日本内部監査協会   2016年9月20日      
本書の目的は、企業における内部監査に関する読者の理解を深めることである。本書は3部15章構成となっており、第1部「内部監査の基礎知識」では、内部監査に関する基本事項について説明を行っている。第2部「さまざまな内部監査の進め方」では、著者の内部監査の実務経験に基づいて具体的な内容を説明している。第3部「ケース・スタディ」では、ケース・スタディの形式により、監査実務上の着眼点や留意点などを解説している。

講演・口頭発表等

 
 
堀古秀徳   
関西監査研究学会2019年度第2回定例研究会   2019年10月   
本報告は、欧州会計士連盟(Accountancy Europe)が実施したEU諸国の銀行業における監査上の主要な検討事項(Key Audi Matter; KAM)の開示実態を調査した報告書を取り上げ、従来の業種横断的な調査結果と比較し、同業界におけるKAMの特徴を明らかにすることを目的としている。考察の結果、2種類の調査結果の比較から、開示される頻度の高いKAMについては、いずれも見積りの要素の大きな項目であるという共通点を有しながら、具体的な種類には銀行業の特徴が表れていることが確認された。
 
林隆敏   瀧博   永見尊   福川裕徳   堀古秀徳   前山政之   町田祥弘   松尾慎太郎   松本祥尚   
日本会計研究学会第78回全国大会   2019年9月   
本研究は、財務諸表監査の基礎概念を改めて検討、整理し、それらを明確化するとともに、諸概念を体系化することを目的としている。この目的を達成するため、本中間報告では、共同研究者ごとに研究分担を決め、関連する基礎概念について、監査理論における位置づけ、歴史的・制度的背景、これまでに提示された学説の提示、関連研究の棚卸し、残された課題の提示などに取り組んだ。
本人担当箇所:第6章「監査計画」単著、73-83ページ。
 
瀧博   井上直樹   小俣光文   笠井直樹   小松義明   坂上学   髙原利栄子   田口聡志   中村映美   藤岡英治   堀古秀徳   松尾慎太郎   
日本監査研究学会第42回全国大会   2019年8月   
本研究は、現代のテクノロジーの進化が監査に関連する諸領域に与える影響について検討することを目的としている。この目的を達成するため、本最終報告では、(1)現在の監査を取り巻くテクノロジー環境、(2)監査データ・アナリティクス、(3)Continuous Auditing、(4)AIが監査にもたらす広範な影響を考慮して、AIの工学的特性、データの標準化、人的要件としての監査人の能力、注意義務や法的責任、説明可能なAI、監査報酬といった問題を取り上げて議論している。
本人担当箇所:第3章「監査実...
 
堀古秀徳   
関西監査研究学会2018年度第2回定例研究会   2018年10月   
本報告は、2016年6月からEU全体で法定監査に関する新しい規則が適用されたことを受けて、これらの新しい規則が監査プロフェッションを監督する公的機関に与える影響を理解するために、欧州会計士連盟(Accountancy Europe)が実施した調査の結果を考察することを目的としている。考察の結果、この調査で、EUの多くの国において、以前は専門職団体に権限があった活動が、現在では既存の、または新設された公的監督機関によって実行されていることが明らかにされたことが分かった。
 
瀧博   井上直樹   小俣光文   笠井直樹   小松義明   坂上学   髙原利栄子   田口聡志   中村映美   藤岡英治   堀古秀徳   松尾慎太郎   
日本監査研究学会第41回全国大会   2018年8月   
本研究は、現代のテクノロジーの進化を踏まえて、①テクノロジーの進化と会計および監査、②監査人の人的用件への影響、③監査人および監査の市場への影響、④監査基準および実務指針等の実務規範への影響、⑤財務諸表の作成者および監査人の両者の法的責任への影響、⑥その他監査関連の諸領域への影響について検討することを目的としている。この目的を達成するため、本中間報告では、最近のテクノロジー関連について見識を深めるとともに、それぞれの研究分野におけるテクノロジーの発展動向と監査対応について調査を行った。
本...

所属学協会

 
2016年4月
 - 
現在
アメリカ会計学会
2012年5月
 - 
現在
国際会計研究会
2012年12月
 - 
現在
現代監査理論研究会
2012年
 - 
現在
大阪簿記会計学協会
2015年7月
 - 
現在
日本監査研究学会

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
 
非財務開示情報に対する監査・保証の枠組みに関する研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
松本 祥尚 高田 知実 松尾 慎太郎 異島 須賀子 町田 祥弘 林 隆敏 小澤 康裕 上妻 京子 堀古 秀徳 福川 裕徳 小松 義明 笠井 直樹 
研究期間: 2021年4月 - 2024年3月
 
財務諸表監査の概念フレームワークに関する研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
林 隆敏 松尾 慎太郎 瀧 博 松本 祥尚 町田 祥弘 前山 政之 小澤 康裕 永見 尊 堀古 秀徳 福川 裕徳 
研究期間: 2020年4月 - 2023年3月
 
EUにおける監査規制が監査の質に与える影響に関する学際的研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
林 隆敏 加藤 正浩 瀧 博 松本 祥尚 山口 隆之 堀古 秀徳 
研究期間: 2016年4月 - 2019年3月

研究テーマ