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経営学科
研究者リスト
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酒井 博章
編集
酒井 博章
研究者氏名
酒井 博章
サカイ ヒロアキ
URL
所属
大阪産業大学
部署
経営学部経営学科
職名
准教授
学位
Doctor of Economics(Nagoya City University), 博士(経済学)(名古屋市立大学)
科研費研究者番号
00448721
J-Global ID
201801020351569688
研究キーワード
ブランド・リレーションシップ
,
消費者行動
,
消費者心理
研究分野
人文・社会 / 商学 / 商学
委員歴
2023年
-
2024年
日本広告学会 中部部会理事
2014年
-
2015年
日本産業科学学会 中部部会理事
2014年
-
2015年
JAPAN ACADEMY FOR INDUSTRIAL SCIENCE Director
論文
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エージェントベース・シミュレーションによる店舗内での異常な購買行動の分析と対策
酒井博章   佐野薫   
日本産業科学学会研究論叢 (18) pp.31-38(8頁) 2013年3月
[査読有り]
本研究では、スーパーマーケットを想定した店舗内で、供給体制が変化せずとも風評により品切れが起きるプロセスをエージェントベース・シミュレーションにより行った。そして品切れが起きる原因を①プライミング効果による自己認識のない購買行動、②複数個購買による自己認識のある買い溜め行動の2つの観点から検証した。そして、対象商品を高回転商品と低回転商品に分けて感度分析を行った。感度分析の結果より、高回転商品は複数個購買による品切れが大きく作用し、低回転商品はプライミング効果による購買が品切れに大きく作用...
6. スポーツボランティア組織に参加する動機づけ要因の検証-コンサドーレ札幌のボランティア組織のアンケート調査より
松野光範   佐野薫   酒井博章   
大阪学院大学経済論集 26(2) 135-154 2012年12月
[査読有り]
本研究では、ボランティア組織の維持・存続のため、スポーツボランティア組織で働く成員を調査・分析して、その動機づけ要因を探り、その成員に適したインセンティブ策を提案した。対象はコンサドーレ札幌スポーツボランティア組織である。所属期間を従属変数として回帰分析を行った結果、男性はボランティア組織に所属することで新たな人間関係構築とコンサドーレ札幌への貢献を望んでいることが分かり、女性はコンサドーレ札幌への貢献意欲が強い動機づけ要因であることが分かった。そこで、男性に対してはインフォーマルな会合を...
新製品普及モデルを応用した意思決定支援ツールとしてのシミュレーションの利用
酒井博章   
名古屋市立大学 (博士論文) 2006年9月
[査読有り]
1章は序章である。2章・3章では新製品の普及を、マクロ的シミュレーションであるシステム・ダイナミックスとミクロ的シミュレーションであるエージェントベース・モデルでモデル化し、それぞれ感度分析を行った。さらに、これらのマクロ的・ミクロ的シミュレーションを相補的に活用し、総合的に現象を分析することの必要性を提案した。4章では、筆者が取ったアンケートデータを基に因子分析を行い、新製品の対象顧客カテゴリーの性質を実証した。5章は総括である。新製品の普及のためには、異なる顧客カゴリーそれぞれに合わせ...
新製品導入後のターゲット・マーケティング
酒井博章   
名古屋市立大学(修士論文) 2003年3月
[査読有り]
本研究では、企業が新製品を市場に投入した際にとるべきマーケティング戦略を、新製品普及モデルの1つであるNon Uniform Influenceモデルを利用して考察した。
データは機会統計年報にある7製品を利用した。分析結果より、商品投入直後から暫くはイノベータ顧客を重視してアフターサービスを充実させることで満足度を高め、潜在顧客への口コミを促すことが望ましく、普及がある程度進んでからはマジョリティ顧客を重視して広告を行い、商品認知を高めるのが望ましいことが導かれた。
MISC
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イノベーション普及とオピニオンリーダー
河合勝彦   屋市立大   酒井博章   
日本情報経営学会2007年第55回全国大会予稿集 pp.141-144(4頁) 2007年11月
消費者間ネットワークを考慮した新製品普及の考察
酒井博章   河合勝彦   
経営情報学会2006年秋季全国大会研究大会予稿集 pp.84-87(4頁) 2006年11月
エージェント・ベース・モデルを利用した新製品普及戦略の考察-キャズム発生要因の確認とその対策-
酒井博章   河合勝彦   
名古屋市立大学経済学会オイコノミカ 43(2) pp.1-16(16頁) 2006年6月
本研究では、新製品の対象顧客カテゴリーが変遷する際に売上が下がる現象であるキャズムをエージェントベース・モデルによってモデル化して分析し、その発生を抑制する方法を提案した。感度分析の結果より、異なる対象顧客カテゴリー間での口コミが少ないこと、マジョリティ顧客が新製品の利用によりソリューションを得られないことが、キャズム発生原因であることを発見した。従って、対象顧客カテゴリー間での口コミ促進のためのコミュニティサイト運営や、マジョリティ顧客へのソリューション提供のためにホールプロダクト(Wh...
キャズムを乗り越えるマーケティング戦略- エージェントベース・モデルによるアプローチ –
酒井博章   河合勝彦   
オフィス・オートメーション学会経営情報学会2006年合同・全国研究大会予稿集 pp.362-365(4頁) 2006年6月
システム・ダイナミックスによる新製品普及のモデル化とその限界
酒井博章   河合勝彦   
桃山学院大学 総合研究所紀要 31(3) pp.115-135(21頁) 2006年3月
本研究では、複数の新製品普及モデルをシステム・ダイナミックスと呼ばれるシミュレーションモデルで再構築し、感度分析を行った。感度分析の結果より、広告の影響のみによる購買行動よりも、購買者と非購買者の接触、すなわち口コミによる購買行動を促進させた方が、より早く、そして安定的に新製品を普及させられることが分かった。従って、広告等によって高い認知度を保ちつづけるよりも、新製品の品質向上やサポート等のサービス向上によって顧客満足度を高め、口コミ効果を高めることが、普及促進のために重要であることが示唆...
講演・口頭発表等
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時間の経過とともに育まれるブランドへの感情:ブランドアタッチメント、ロマンティックブランドラブ、ブランドロイヤルティ、ブランド体験、知覚価値
酒井博章   
日本商業学会 第13回全国研究報告会 2023年12月18日
本報告内容は、ブランドへの感情が時間や経験を通じて発展していくことを実証した。1年未満、1年以上5年未満、5年以上とグループを分けて、多母集団同時CFAを行った。さらに平均共分散構造分析のCFAを行った。ブランドへの感情は時間の経過とともに増加していることが分かったが、5年を超えると増加率はかなりゆるやかになった。そして、経験の影響により増加させていることがわかった。一つの次元である情熱については他の次元(好意、繋がり、親密さ)よりもどの期間においても小さかったが、時間の経過とともに増加し...
ブランド価値とブランドアタッチメントの関係性 ―製品特性によって異なるブランド価値とブランド・アタッチメントの程度に基づいた検証
酒井博章   
日本商業学会 第11回全国研究報告会 2021年12月19日
本報告内容は、製品特性の違いが、ブランド価値とブランド・アタッチメントの大きさに与える影響を分析した。製品特性は、「人目あり・なし」「高額・低額」で分類した。分析方法は確認的因子分析とSEMの多母集団同時分析を行った。ブランド価値とブランドアタッチメントにおいて、人目あり・なしの違いによる差の検出力よりも、高額・低額の違いによる差の検出力が大きいことがわかった。
ブランドへ愛着を抱く要因とその愛着を失う要因の関係
日本広告学会 中部部会 2019年6月28日
本報告内容は、愛着を持っていたが、愛着を失った経験を持つ消費者にアンケートを行い、構造方程式もデリングで分析をした。そして、愛着要因と愛着下げ要因の間の関係を明らかにした。認知的要因により抱く愛着は、直接的きっかけによって下げ、情緒的要因により抱く愛着は自己変化によって下げることを発見した。
なぜ愛着があったブランドがどうでも良くなるのか ー製品特性を考慮した因果分析ー
日本商業学会関西部会 2018年4月21日
本報告内容は、愛着を持っていたブランドに対して、どのようなきっかけを通して愛着を失い、無関心になるのかをアンケートにより調査して、構造方程式モデリングにより分析した。買回品は主に自己変化、最寄品は自己変化と直接的きっかけ、耐久消費財は、直接的きっかけから、愛着を下げていくことを発見できた。
価格面で競争を仕掛ける新規参入者にどのように対応すべきか−顧客の愛着の変化パターンを考慮したシミュレーション−
酒井 博章   
日本産業科学学会関西部会 2017年12月16日 芦屋大学
所属学協会
2019年11月
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2020年11月
Association for Consumer Research
日本商業学会
日本広告学会
共同研究・競争的資金等の研究課題
イノベーション普及のシミュレーションモデル分析
日本学術振興会: 科学研究費助成事業河合 勝彦 酒井 博章 酒井 博章 
研究期間: 2007年 - 2008年
研究テーマ
研究テーマ
消費者による愛着低下要因とそのプロセス
研究期間(開始)
2016/01/01
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