富澤拓志

研究者氏名	富澤拓志
	トミザワヒロシ
URL
所属	大阪産業大学
部署	経済学部経済学科
職名	教授
学位	経済学修士(京都大学)
科研費研究者番号	50441936
J-Global ID	201801005494376962

研究分野

人文・社会 / 経営学 / 経営学
人文・社会 / 理論経済学 / 経済学
人文・社会 / 人文地理学 / 人文地理学

経歴

2015年4月

大阪産業大学経済学部教授

学歴

1997年9月

京都大学経済学研究科

1990年4月

1992年3月

京都大学経済学研究科

1986年4月

1990年3月

京都大学経済学部

論文

<1 2 34

日本の補助産業の技術形成とその教訓─ ─いかにして技術習得の努力を編成するか

富澤拓志

桜美林大学産業研究所年報 (23) 33-60 2005年3月

日本の機械部品産業（サポーティングインダストリー）の発展を概観し、サポーティングインダストリーの育成政策においては、産業に市場機会を用意し、顧客からの要求が企業の技術と経営の革新につながるよう誘導することが重要だという論点を示した。その際、国際分業の進展、IT化に伴う技能形成の変化や近接性の利益の変化、地場資本の役割の位置づけに注意しなければならない。産業の現地化とはその産業を担う民族資本が存在することではなく、その産業と技術を包摂するように地域の社会経済が変容することなのである。

わが国機械工業の課題と展望

富澤拓志

財団法人産業研究所『21世紀における産業集積形成の課題に関する調査研究報告書』 287-319 2004年3月

わが国機械工業近年の苦境の原因は、アジア地域の成長、サービスリンクコストの低下、内外価格差の三つにある。アジア諸国に対抗する上で今後有望な分野は、問題解決指向、変種変量生産、多工程の高度な協調の要素が強い市場が考えられるが、これらへ対応するには、集積全体として戦略的に対応能力の底上げを図る必要がある。とりわけ集積の苗床機能の強化と集積内の主体間の協調をどう実現するかが重大な課題である。

研究開発モデルの再検討 (2):ゲーム論的接近の意義と限界

富澤拓志

京都大学経済論叢 168(1) 71-86 2001年7月

R&D競争理論に対して、①主要な結論が些細な仮定に強く依存している②実証研究から遊離しているという指摘がある。これらの批判は独立になされてきたが、本稿ではR&D競争理論の発展を競争環境の詳細な定義による理論の精密化過程と位置づけ、二つの批判が同一事象の表裏の関係にあることを示した。即ち仮定の精密化はモデルの細分化をもたらす一方、精密化が実証可能な範囲を超えたために理論の現実説明力が失われたのである。

研究開発モデルの再検討 (1):Loury のモデルを中心に

富澤拓志

京都大学経済論叢 167(4) 48-64 2001年4月

R&Dの代表的モデルの一つを詳細に検討して、従来モデルが捨象してきたR&D競争の動学的性質の重要性を指摘した。技術革新の盛んな産業の分析には市場構造を与件とする短期均衡分析も、市場構造を自由参入均衡の結果として内生化する長期均衡分析も不適当である。不均衡の調整過程を明示的に捉え、企業の意志決定過程を理論に取り入れていくことが研究開発競争の分析には不可欠である。

ダイハツとピアッジョの四輪自動車のジョイント生産 -契約の実体と技術移転の限界の分析

富澤拓志堀内俊洋

京都産業大学経済経営論叢 29(2) 1-32 1994年9月

本論文では、イタリアにおけるダイハツの合弁事業の調査に基づいて、日本企業が外国企業と設立した合弁事業の低生産性の原因に両社の組織原理の違いがあることを示した。この事例から、ある技術の利用にはその技術の特性に整合的な組織が必要とされることを論じた。

MISC

循環と創造 : 地域を支える経済の課題 (研究所通信共同研究プロジェクト報告会南大隅町を中心とした大隅半島地域の地域づくり(地域福祉を含む)と産業の育成)

富澤拓志

地域総合研究 = Regional studies 43(2) 95-101 2016年3月

南大隅町の産業構造と経済の循環

富澤拓志

地域総合研究 43(2) 27-46 2016年3月

市町村民所得推計等の統計資料と企業情報データベースを用いて、鹿児島県南大隅町の経済構造と産業構造を分析した。その結果、公的資金の依存度の高さと町内の産業連関の弱さが明らかになった。また、公的資金の流れの変化に応じて町内の産業構造が変化していることも明らかになった。

書籍等出版物

アジアにおける経済関係の緊密化と国際分業

大阪産業大学アジア共同体研究センター 2017年3月31日（ISBN:9784990949600）

『地方は復活する』

松本源太郎, 菊地裕幸, 村上了太, 三大学院共同出版編集(担当:共著)

日本経済評論社 2011年11月

全17章のうち1章に単著で寄稿したもの。シャープ亀山工場を巡る立地戦略の転換と鹿児島県出水市におけるNECとパイオニアの撤退という2事例を元に分工場経済の不安定性を指摘し、企業誘致型産業振興政策の限界を論じた。その上で、誘致政策の成功事例として北上市と旧斐川町を、外来分工場の盛衰と地場企業化の例として雲南市の事例を取り上げ、今後の企業誘致上の課題と誘致企業を地域に定着させ地場企業化するための方策とについて論じた。