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経営学科

研究者リスト >> 土屋 佑介
 

土屋 佑介

 
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研究者氏名土屋 佑介
 
ツチヤ ユウスケ
URLhttps://sites.google.com/view/yusuke-tsuchiya/
所属大阪産業大学
部署経営学部経営学科
職名准教授
学位修士（経営学）(神戸大学), 博士（経営学）(神戸大学)
科研費研究者番号70851765
J-Global ID201901012886208301

研究キーワード

 
アイデンティティ・ワーク ,副業・ギグワーカー ,キャリア ,セルフ・コンパッション ,専門職人材

研究分野

 
  • 人文・社会 / 経営学 / 経営学
  • 人文・社会 / 経営学 / 経営管理論
  • 人文・社会 / 経営学 / 組織行動論

経歴

 
2022年4月
 - 
現在
大阪産業大学 経営学部 経営学科 准教授 
 
2019年4月
 - 
2022年3月
大阪産業大学 経営学部 経営学科 専任講師 
 

学歴

 
2016年4月
 - 
2019年3月
神戸大学 大学院経営学研究科 
 
2014年4月
 - 
2016年3月
神戸大学 大学院経営学研究科 
 
2010年4月
 - 
2014年3月
青山学院大学 経営学部 経営学科
 

受賞

 
2023年12月
人材育成学会, 人材育成学会論文賞,心理的安全と職場同一化のメカニズム―自律的援助要請と仕事の負担感を含む調整的媒介モデル―
土屋佑介 松下将章 
 

論文

 
 
心理的安全と職場同一化のメカニズム―自律的援助要請行動と仕事の負担感を含む調整的媒介モデル―
土屋佑介   松下将章   
人材育成研究   18(1) 3-15   2022年12月   [査読有り]
 
Authentic Leadership and Subordinates’ Well-Being: The Mediating Effect of Self-Compassion
Takaki Ohya   Yusuke Tsuchiya   Hiroaki Matsushita   
Academy of Management Proceedings   2022(1)    2022年8月   [査読有り]
 
援助要請行動が学習を促す職場風土と職業的アイデンティティとの関係に与える影響
土屋佑介   松下将章   
人材育成研究   14(1)    2018年10月   [査読有り]
百貨店に勤務する若手従業員165名を対象として、学習を促す職場風土が従業員の職業的アイデンティティの形成と援助要請行動に与える影響を調べた。その結果、学習を促す職場風土は従業員の職業的アイデンティティの形成に正の影響を与えたが、援助要請行動による負の調整効果もあった。そこで、学習を促す職場風土においては、若手従業員が上司や同僚に助けを求めることで、職業人としての未熟さを認知させる可能性を考察した。(第1節と第2節1・2・3項を担当。また第5節と第6節は共同で執筆。)
総ページ数: 15ページ
 
A Critical Review of Organizational Identification: Introducing Identity Work to Examine Dynamic Process
Journal of Organizational Culture, Communications and Conflict Volume. 21 Issue. 2   1-10   2017年12月   [査読有り]
社会的アイデンティティ理論に基づく組織アイデンティフィケーション研究が、社会的地位が低い組織や仕事に携わるにもかかわらず、強く同一化する人や、この逆の人がいることを説明できない点を問題とした。アイデンティティ・ワーク概念は、アイデンティティに働きかけられることで生じる人々の多様な活動を捉える概念であり、組織アイデンティフィケーション研究が説明できない事象を捉えるために有用だと位置づけられた。
総ページ数: 10ページ

MISC

 
 
心理的安全と創造性のメカニズムに関する研究：援助要請と援助要請遅延を含む調整的媒介モデルの検討
松下将章   藤井暢人   土屋佑介   王勝男   
組織学会大会論文集   8(1) 189-195   2019年12月   
本研究の目的は、心理的安全性が従業員の創造性に与える影響の検討である。特に、心理的安全性が従業員の創造性に与える影響を、従業員の自律的援助要請が反映するメカニズム、および、これらの関係が、従業員の援助要請遅延によって媒介されることを主張した。仮説を検証するために、調整的媒介モデルを採用した。その結果、(1)心理的安全性と従業員の創造性との間には正の関係があること、(2)従業員の自律的援助要請が心理的安全性と従業員の創造性との間の関係を媒介すること、(3)心理的安全性が従業員の創造性に与える...

講演・口頭発表等

<12
 
 
International Conference on Business, Economics, and Informational Technology   2019年3月   
従来のモデリング理論を基にした研究では説明が難しい研究職から事務職への人事異動を受けた7名の元研究者を対象に、なぜ彼・彼女らが事務職においても活躍できるのかを、研究者でありながら事務職でもあるという転用プロセスを通じて理解した。
 
王勝男   土屋佑介   
International Conference on Business, Economics, and Informational Technology   2018年3月   
既存の組織的公正性研究が、非正規社員の組織的公正性を高めるリーダーシップ・スタイルを検討していないことから、変革型リーダーシップが非正規社員の組織的公正性認知に与える影響に関するレビューを報告した。その結果、変革型リーダーシップは非正規社員の手続き的公正性認知と相互作用的公正性認知に正の影響を与えるという仮説を提示する一方で、分配的公正性認知に関しては負の影響を与えるという仮説を提示した。
 
International Conference on Business, Economics, and Informational Technology   2017年3月   
組織アイデンティフィケーション研究が、人々の認知や行動が組織や集団のアイデンティティに規定される点を問題として報告した。アイデンティティ・ワーク概念は、アイデンティティに働きかけられることで生じる人々の多様な活動を捉える概念であり、この問題を解決する概念と主張した。考察では、職場設計の変化、汚れ仕事への従事、矛盾した要求がある時に、人々がいかに活動するかについて探求することを今後の研究に挙げた。
 
組織学会2016年度研究発表大会   2016年6月   
ある企業の内定者11名を対象として、彼・彼女らが内定先組織との間でつながりを見出すプロセスについて、組織アイデンティフィケーション概念に基づいた考察を報告した。その結果、すぐにつながりを見出す直感型、企業を調べながらつながりを見出す探索型、企業に合わせて自分を変えてつながりを見出す模倣型という3パターンを示した。考察では、この違いがつながりを見出す範囲と時間の2要因で生じる可能性を指摘した。
 
土屋佑介   中原翔   
日本情報経営学会関西支部第242回例会   2016年2月   
ハッキングを通じて自らの利害を満たそうとする国際的ハッカー集団「アノニマス（Anonymous）」のハクティビスト（hacktivist）を対象として、彼らがどのように組織化されているのかを報告した。その結果、この集団が自らの存在の境界を定めるアイデンティティ・クレームを通じて組織化されていることを示した。

担当経験のある科目(授業)

12>
 
2022年10月
 - 
現在
経営学特論 (大阪産業大学)
2019年
 - 
現在
経営管理論 (大阪産業大学)
2019年
 - 
現在
経営組織論 (大阪産業大学)
2019年
 - 
現在
経営学特殊講義A / 経営学基礎B (大阪産業大学)
2019年
 - 
2023年
経営学基礎 (大阪産業大学)

所属学協会

 
2021年5月
 - 
現在
European Group for Organizational Studies
2019年11月
 - 
現在
日本経営学会
2019年5月
 - 
現在
Academy of Management
2016年11月
 - 
現在
人材育成学会
2015年6月
 - 
現在
組織学会

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
 
経営組織におけるセルフ・コンパッションの規定要因の探索と検証
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
土屋 佑介 
研究期間: 2024年4月 - 2029年3月
 
研究職人材の職種変更に伴う職業的アイデンティティの変容過程
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
土屋 佑介 
研究期間: 2020年4月 - 2024年3月

その他

 
 
    
組織科学、人材育成研究
 

研究テーマ

 
 
研究テーマ
企業内研究者のアイデンティティ・ワークに関する関する研究
概要
本研究テーマは、企業に所属する研究者が優秀な研究者になる過程とそこから離れる過程を経て、全く異なる仕事で再活躍する過程について、自らの存在を独特かつ一貫させようとする様々な活動を捉えるアイデンティティ・ワーク概念をもとに検討するものである。
研究期間（開始）
2016/04/01
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