都市創造工学科
学歴
1993年4月
-
1995年3月
京都大学 工学研究科 衛生工学専攻
論文
藤長愛一郎
安全工学 58(6) 400-405 2019年 [招待有り]
原発事故後に放射性物質が拡散した福島県伊達市で住民にインタビューし，住民とのリスクコミュニケーションに大切なことを検討した．どの住民も放射線量には関心があり，行政が情報を積極的に開示しないと情報を隠していると捉えていた．それゆえ，行政などの情報提供者は，情報がたとえ完全でなくても，住民と情報共有するという意識が重要であるといえる．また，住民は放射性物質の除染が住宅周辺だけということに不満があった．一方で，除染の進め方については市の立場を理解する意見も聞かれた．これは市が住民説明会を早期に開...
岸川洋紀 村山 留美子 藤長愛一郎 内山巖雄
日本リスク研究学会 28(1) 3-11 2018年9月 [査読有り]
Fujinaga,A Tei,K Ozaki,H Takanami,R Taniguchi,S
J. Water and Environment Technology 14(3) 141-148 2016年6月 [査読有り]
The graphite powder was added to a microbial fuel cell (MFC) that uses soil to decrease the internal resistance and increase the electric power (W) and electric charge (ampere hour: Ah). The effect of adding graphite to soil MFC is evaluated by ex...
村山留美子 藤長愛一郎 岸川洋紀 内山巌雄
日本リスク研究学会誌 26(2) 67-76 2016年2月 [査読有り]
2014年の調査において、大気中の発現性化学物質による発がんの年間許容リスクを「10万人に1人」とする人の割合が最も高くなった。年間「0人」でなければならないとした人は全体の5%であり、一般市民の意識が必ずしもゼロリスクのみへ指向されているわけではないものと考えられた。また、1999年から2014年までは、経年に従い高いリスクが選択される傾向が認められた。
Aiichiro Fujinaga Minoru Yoneda Maiko Ikegami
JOURNAL OF ENGINEERING FOR GAS TURBINES AND POWER-TRANSACTIONS OF THE ASME 136(8) 2014年8月 [査読有り]
The exposure routes by which the dispersion of radionuclides from the accident at the Fukushima atomic power plant were estimated, and the risk was evaluated based on the overall exposure routes, which include the ingestion of food, ingestion and ...
MISC
藤長 愛一郎 村山留美子 岸川洋紀
日本原子力学会誌 59(2) 99-102 2017年2月
福島第一原発事故後の住民のリスク情報の入手方法や認知について，福島在住者（12名）と関西自主避難者（6名）の共通点と相違点をグループインタビューの結果に基づき考察した。共通点は，両者とも行政からの情報が不足していたことに不満だったことである。相違点は，自主避難者が，放射線のリスク情報を自分で調べて，行政やマスコミからの情報とのギャップに不安になったことである。一方で，福島在住者が長期避難しなかったのは放射線量を気にしていないわけではなく，避難し難い状況にあったことも関係していた。
藤長愛一郎 米田稔 池上麻衣子
地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会 18 2012年
中坪良平 平木隆年 藤川陽子 藤長愛一郎
環境技術学会研究発表大会及び特別講演会予稿集 11th 104-105 2011年9月
藤川陽子 中坪良平 平木隆年 藤長愛一郎
土木学会年次学術講演会講演概要集(CD-ROM) 66th ROMBUNNO.VII-130 2011年8月
藤長愛一郎 藤川陽子 中坪良平 平木隆年
環境衛生工学研究 25(3) 132-135 2011年7月
書籍等出版物
Hiroshi Hasegawa, a, al, Fujinaga, A. et, al. (Au(担当:共著)
Springer 2016年 （ISBN:9784431557586）
重金属による土壌汚染の現状や対策方法についての書籍である。私の担当は，11章のリスク評価手法を用いた土壌汚染の対策方法の検討である。アメリカなどが採用している現場ごとのリスク評価方法は，現場の状況を考慮できるが，現場ごとにリスク評価をする必要がある。そこで，現場の状況を見て，曝露経路だけを選ぶフロー図を作成し，曝露経路ごとの「リスク管理濃度」を設定した。また，費用対リスク低減効果に基づく，浄化工法選定の手法も提案した。
Tomoyuki Takahashi Editor, Yoko Fujikawa, Hiroaki Ozaki, Xiaming Chen, Shogo Taniguchi, Ryouhei Takanami, Aiichiro Fujinaga, Shinji Sakurai, Paul Lewtas(担当:共著)
Springer 2016年 （ISBN:9784431558477）
福島第一原発事故によって発生した放射性セシウムなどを含む下水汚泥焼却灰の量を低減するために，シュウ酸で放射性セシウムを抽出し，フェロシアン酸塩で凝集沈殿させる実験を行った。その結果，溶融炉の飛灰は，水溶性のセシウムを焼却飛灰より多く含んでいた。また，焼却飛灰の中には，シュウ酸抽出でコロイド状のセシウムが生成されるものがあり，この場合除去率が低下した。
平田健正, 今村聡監修, 藤長愛一郎ら(担当:その他)
オーム社 2009年3月
都市再開発や農地の転用などに伴う土壌・地下水の汚染問題が顕在化しており，今後も対策ニーズが継続すると予想されている。本書は，土壌・地下水の汚染問題に関わる「実務者必携の用語事典」を念頭に，第一線の専門家・研究者が関係11分野の約600語を解説した。
平田健正, 今村聡, 進士育英, 藤長愛一郎ら(担当:その他)
化学工業日報 2008年8月
土壌汚染対策が2003年2月に施行され，リスク管理が認められているが，日本では完全浄化しないと土地の売買ができないのが現状である。そこで，土壌・地下水汚染のリスク評価を，米国の方法を基に，日本で適用する場合の方法論を分かりやすく解説し，日本での普及・啓蒙を図り，同時に実務者の理解の助けになるものとして執筆した。
中島誠, 藤長愛一郎ら(担当:その他)
インターリスク総研 2003年10月
本書は，米国で広く利用されている米国材料協会(ASTM)のリスクアセスメントの実務ガイドラインを，（社）土壌環境センターの部会メンバーで訳したものである。ASTMのリスクアセスメントは３つの階層からなり，第１の階層は，有害物質の濃度とその曝露経路に基づく基本的な健康リスク評価で，第２の階層では汚染現場特有の条件を考慮し，第３の階層では汚染の移動や減衰などを考慮する。このガイドラインは日本にリスク管理を普及する際に有用であると考えられた。
講演・口頭発表等
Aiichiro FUJINAGA Kazuki MASAKAGE Naoyuki KISHIMOTO Hiroaki OZAKI Shogo TANIGUCHI Ryohei TAKANAMI
Water and Environment Technology Conference 2019 (WET2019) 3B-12, p.83 2019年7月
Yamaguchi,Y Aiichiro FUJINAGA Naoyuki KISHIMOTO Hiroaki OZAKI Shogo TANIGUCHI Ryohei TAKANAMI
Water and Environment Technology Conference 2019 (WET2019), 3-20, p.87 2019年7月
山口裕樹 藤長愛一郎 谷口省吾 高浪良平 尾崎博明 岸本直之
第53回日本水環境学会 講演集 L-94 2019年3月
藤長愛一郎 山内太喜 谷口省吾 高浪良平 尾崎博明 岸本直之
第53回日本水環境学会 講演集 3H-13-3 2019年3月
A. Fujinaga Y. Yamaguchi S. Taniguchi R. Takanami H. Ozaki N. Kishimoto
10th IWA Symposium on Modelling and Integrated Assessment, Watermatex 2019 Poster Presentations Proceedings, pp.27-34 2019年
研究テーマ
研究テーマ
微生物燃料電池、土壌地下水汚染の対策、放射線による環境リスク評価、環境エネルギー、リスクコミュニケーション、水環境の保全
概要
現在問題となっている、放射性物質や油による土壌汚染濃度の将来予測を行い、健康リスク評価を試みている。科学的なリスクを評価する一方で、リスク認知の観点から、市民が考えるリスクについても研究している。また、有機系廃棄物のエネルギー転換や河川の水環境の保全についても研究している。
研究期間（開始）
2017/10/01
国際学部
工学部