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大阪産業大学研究者データベース

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環境理工学科

研究者リスト >> 花田 眞理子
 

花田 眞理子

 
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研究者氏名花田 眞理子
 
ハナダ マリコ
URL
所属大阪産業大学
部署デザイン工学部環境理工学科
職名教授
学位Master of Arts(California State Univ. Dominguez Hills), 学術修士(カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校)
科研費研究者番号40340616
J-Global ID200901077721688381

研究分野

 
  • 人文・社会 / 経済政策 / 経済政策
  • 人文・社会 / 家政学、生活科学 / 家政学一般(含衣・住環境)
  • 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会 / 環境経済

経歴

 
2009年4月
 - 
2009年9月
東京大学 生産技術研究所 研究員(委嘱) 
 
2008年4月
   
 
大阪産業大学 人間環境学部生活環境学科 教授 
 
2008年4月
   
 
大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 教授 
 
2005年4月
 - 
2008年3月
大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 助教授 
 
2001年4月
 - 
2008年3月
大阪産業大学 人間環境学部都市環境学科 助教授 
 

学歴

 
 
 - 
1988年
カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校大学院 行動科学科 応用行動科学
 
 
   
 
東京大学 経済学部経営学科 経営学科
 
 
   
 
東京大学 経済学部経済学科 経済学科
 

委員歴

 
2004年8月
 - 
2024年7月
大東市  大東市環境審議会 委員
 
2014年4月
 - 
2024年6月
(公財)京都市環境保全活動推進協会  (公財)京都市環境保全活動推進協会 理事
 
2016年4月
 - 
2024年3月
枚方市  枚方市環境審議会 委員
 
2009年10月
 - 
2023年10月
兵庫県環境影響評価審査会  委員
 
2021年10月
 - 
2023年9月
堺市  廃棄物減量等推進審議会 委員
 

受賞

 
2021年11月
大東市, 市制65周年記念表彰,大東市市制65周年記念表彰
花田眞理子 
 
2020年7月
環境省, 環境省地域環境保全功労賞,環境省地域環境保全表彰
 
2019年11月
神戸市, 神戸市環境功労賞,神戸市環境功労表彰
 
2017年11月
総務省, 総務省大臣表彰,地方自治法施行70周年記念表彰
花田眞理子 
 
2017年11月
総務省, 地方自治法施行70周年総務省大臣表彰
花田眞理子 
 

論文

 
 
2108年度研究報告大会報告論文(要旨)集   84-85   2018年5月   [査読有り]
 
(一財)環境事業協会 調査研究レポート   (5) 1-10   2017年12月   [招待有り]
 
花田眞理子   
日本環境教育学会第28回大会(岩手)研究発表要旨集   57-57   2017年9月   [査読有り]
大阪府下43自治体に対して実施した、小学生を対象とした環境副読本等の作成状況に関する調査の結果を報告。作成状況は政令指定都市(2/2)、その他の市(13/31)、町村(0/10)で、特に八尾市以北の自治体がほとんど(例外は河内長野市)であること、人口や予算規模が小さい自治体はおおむね作成できていないこと、児童の行動化を促す工夫や地域の環境データの掲載などの特徴が見られることがわかった。大阪市の「おおさか環境科」のように、他の自治体でも利用可能な提供の意義が確認できた。
 
濱田拓海   
第17回環境技術学会年次大会予稿集   12-12   2017年7月   
運輸部門における二酸化炭素排出削減の方策には、エコカーの開発などのハード面と並んで、ソフト面(環境配慮運転の推奨)がある。しかし四輪自動車に関する環境配慮運転(エコドライブ)の効果は検証されているものの、二輪車(バイク)については研究されていない。本研究は二輪車におけるエコドライブ効果を実地検証し、「急加速・急ブレーキなし」「アイドリング・ストップ』は排気量削減に、「荷載重量の加重」と「渋滞」は排気量増加につながり、二輪車におけるエコドライブ効果が示された。また前2者は四輪車よりも二輪車の...
 
2017年度研究報告大会報告論文(要旨)集   62-63   2017年5月   [査読有り]
EU環境首都に選ばれたドイツのハンブルク市で環境施策の推進を支えているのが、地元環境優良企業との「環境パートナーシップ協定」。そこで事業者に対するインセンティブ付与や協働体制の現状について、大阪府および府下の基礎自治体にアンケート調査を実施し、自治体と事業者のパートナーシップのあり方について考察した。取組みの現状は、①事業者対象の認定制度「エコショップ制度」など。府は「大阪エコ農産物認証制度」など「市場を意識した供給の負荷削減」と「コンテストを通じた市町村への働きかけ」が特徴。②事業者対象...

MISC

 
 
花田眞理子   
環境技術学会 第19回 年次大会 要旨集   61-62   2021年6月   
幼児を対象とした環境教育には、環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に応じたコミュニケーション技術が求められる。
そこで本稿では、幼児を対象とした環境教育について求められるポイントについて整理するとともに、筆者が担当する大学の演習科目「大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施」について報告し、実施したプログラムのSDGsの観点からの分析を通じて、幼児を対象とする環境教育におけるSDGsの視点の導入について考察した。
 
花田眞理子   
2020年度秋季研究報告大会報告論文(要旨)集   2-5   2020年11月   [査読有り]
 
花田 眞理子   
大阪産業大学学会報   55 21-23   2020年3月   [招待有り]
 
花田眞理子   
2108年度秋季研究報告大会報告論文(要旨)集   45-48   2018年10月   [査読有り]
 
花田眞理子   
日本環境教育学会第29回大会(東京)研究発表要旨集   133-133   2018年8月   [査読有り]

書籍等出版物

 
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2020年3月   
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2020年3月   
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2020年3月   
 
日本環境教育学会他編(担当:共著, 範囲:生態系と物質循環)
教育出版   2019年7月   (ISBN:9784316804842)
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2019年3月   

講演・口頭発表等

 
 
花田眞理子   
第21回環境技術学会年次大会   2021年6月26日   環境技術学会   
幼児を対象とする環境教育には,環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に留意したコミュニケーション技術が求められる。
そこで本稿では,幼児を対象とした環境教育に求められるポイントについて整理すると共に,大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施について報告し,SDGsの視点からのプログラムづくりの可能性について考察を行った
 
花田眞理子   
2020年度環境経営学会秋季研究報告大会(Zoom)   2020年11月20日   環境経営学会   
地域内経済循環は、地域の経済活動によって獲得した資金を地域外に流出させないことによって地域活性化を目指す考え方である。ローカルビジネスを住民が支える大きな要因は、コミュニティが機能していることと、住民の帰属意識、ローカル・プライドなどの要素であると考えられる。発表者はNY州イサカの食ビジネス関連の視察とヒアリング調査から、生産者(農家)・流通業者(ローカル・ストア)・供給者(レストラン)・消費者(住民)それぞれの意識と行動が地域内経済循環を支えるシステムの分析を行った。
 
松井清武氏   生活協同組合コープこうべ   環境推   古池眞人氏   平和堂   総務部CSR推進室   立山裕二氏   おおさかATCグリーンエコプラザ   
2019年環境経営学会秋季研究報告大会   2019年11月23日   環境経営学会   
 
花田 眞理子   
2019 年度 環境経営学会研究報告大会   2019年5月26日   環境経営学会   
 
花田眞理子   
2018年度秋季研究報告大会   2018年10月14日   環境経営学会   

所属学協会

 
2009年
 - 
現在
環境経営学会
2008年
 - 
現在
金融政策研究会
2006年
 - 
現在
日本環境教育学会
2002年
 - 
現在
環境技術学会
1996年
 - 
現在
環境経済・政策学会

社会貢献活動

 
 
【その他】
 2012年6月 - 2020年5月
 
【編集長,助言・指導】
大阪市 (大阪市環境局) 2018年5月 - 2020年3月31日
 
【その他】
 2018年4月1日 - 2020年3月31日
 
【助言・指導,その他】
大阪市 環境表彰選定会議 2017年 - 2019年3月1日
 
【司会】
大阪グリーン購入ネットワーク 第2回SDGsセミナー (おおさかATCグリーンエコプラザ セミナールーム) 2019年2月15日

その他

 
 
大阪市とともに今年1月に「おおさかプラスチックごみゼロ宣言」を行った大阪府は、8月に有識者、事業者団体、NPO、自治体などの関係者が参加する「おおさかプラスチック対策推進ネットワーク会議」を立ち上げた。プラスチックの資源循環(3R)や海洋プラスチックごみ対策に関する意見交換を行った後、来年3月に中間まとめを行う計画だ。座長を務める大阪産業大学大学院の花田眞理子教授は「つながりを感じる力」を重視し、「SDGsコンシャス」を訴える。プラスチック削減の具体的な取り組みとしては、給水器の設置等による関西空港のプラごみゼロ実現などを提案していきたい考えだ。花田教授に会議の方向性や、自身のプラスチック問題に対する考えなどについて聞いた。
(環境新聞掲載)
 
 
2017年12月 - 2017年12月
米国調査報告ー豊かな暮らしの創り方:コミュニティ機能の再評価ー
 

研究テーマ