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大阪産業大学研究者データベース

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環境理工学科

研究者リスト >> 花田 眞理子
 

花田 眞理子

 
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研究者氏名花田 眞理子
 
ハナダ マリコ
URL
所属大阪産業大学
部署デザイン工学部環境理工学科
職名教授
学位Master of Arts(California State Univ. Dominguez Hills), 学術修士(カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校)
科研費研究者番号40340616
J-Global ID200901077721688381

研究分野

 
  • 人文・社会 / 経済政策 / 経済政策
  • 人文・社会 / 家政学、生活科学 / 家政学一般(含衣・住環境)
  • 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会 / 環境経済

経歴

 
2009年4月
 - 
2009年9月
東京大学 生産技術研究所 研究員(委嘱) 
 
2008年4月
   
 
大阪産業大学 人間環境学部生活環境学科 教授 
 
2008年4月
   
 
大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 教授 
 
2005年4月
 - 
2008年3月
大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 助教授 
 
2001年4月
 - 
2008年3月
大阪産業大学 人間環境学部都市環境学科 助教授 
 

学歴

 
 
 - 
1988年
カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校大学院 行動科学科 応用行動科学
 
 
   
 
東京大学 経済学部経営学科 経営学科
 
 
   
 
東京大学 経済学部経済学科 経済学科
 

委員歴

 
2004年8月
 - 
2024年7月
大東市  大東市環境審議会 委員
 
2014年4月
 - 
2024年6月
(公財)京都市環境保全活動推進協会  (公財)京都市環境保全活動推進協会 理事
 
2016年4月
 - 
2024年3月
枚方市  枚方市環境審議会 委員
 
2009年10月
 - 
2023年10月
兵庫県環境影響評価審査会  委員
 
2021年10月
 - 
2023年9月
堺市  廃棄物減量等推進審議会 委員
 

受賞

 
2021年11月
大東市, 市制65周年記念表彰,大東市市制65周年記念表彰
花田眞理子 
 
2020年7月
環境省, 環境省地域環境保全功労賞,環境省地域環境保全表彰
 
2019年11月
神戸市, 神戸市環境功労賞,神戸市環境功労表彰
 
2017年11月
総務省, 総務省大臣表彰,地方自治法施行70周年記念表彰
花田眞理子 
 
2017年11月
総務省, 地方自治法施行70周年総務省大臣表彰
花田眞理子 
 

論文

 
 
第6回環境技術学会予稿集   7-8   2006年9月   
 
日本環境教育学会第17回大会研究発表要旨集   158   2006年8月   
2003年から継続して実施されている大阪産業大学人間環境学部の学生による環境教育実践に関して、実践した保育園および小学校の教育者(担任教員、付添教員、保育士等)による授業評価と、受講小学生のアンケート記述をまとめ、学会発表を行った。直接的な効果が受講側にも学生側にも見られたほか、コミュニティ意識の醸成や家族への波及など、間接的な効果も確認できた。
 
2005年度研究会 国際連合大学ゼロエミッションフォーラム・イン・地域報告書   106-125   2006年5月   
国際連合は、地球サミット宣言アジェンダ21を受けて1994年に提唱した「ゼロエミッション研究構想」の普及活動の一環として2000年に国際連合大学ゼロエミッションフォーラムを設立した。フォーラムが毎年開催している地域フォーラムの記録集で、2005年12月10日に京都府綜合見本市会館稲盛ホールで開かれたフォーラムが採録されている。ここではパネルディスカッションのコーディネーターを務めた。
 
龍谷大学経営学論集   45(4) 14-41   2006年3月   [査読有り]
企業のコミュニケーション・ツールとしての環境報告書の発行状況や内容に関して、業種別にまとめて比較を行った。また外部機関による環境配慮評価を業種間比較し、環境報告書によるコミュニケーションの評価との関連を調べた。その結果、環境報告書の活用に積極的な業種の特徴を、3点にまとめている。さらに今後野環境報告書の発行動向に関して4つの視点から考察している。
 
大阪産業大学人間環境学論集   5 1-26   2006年3月   [査読有り]
2001年に開設された大阪産業大学人間環境学部の都市環境学科学部生を対象に、「環境関連の」基礎的用語の理解」「環境を配慮する態度の形成」「環境に配慮した行動」についてアンケート調査を実施し、学生の環境配慮レベルの現状と特徴について考察した。「基礎的用語の認知度」は一般社会人よりも高く、学期間を通じて進歩がみられた。行動化は経済的な合理性があれば積極的であるという結果となった。なお、学年間比較により、教育効果が認められる結果となった。

MISC

 
 
花田眞理子   
環境技術学会 第19回 年次大会 要旨集   61-62   2021年6月   
幼児を対象とした環境教育には、環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に応じたコミュニケーション技術が求められる。
そこで本稿では、幼児を対象とした環境教育について求められるポイントについて整理するとともに、筆者が担当する大学の演習科目「大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施」について報告し、実施したプログラムのSDGsの観点からの分析を通じて、幼児を対象とする環境教育におけるSDGsの視点の導入について考察した。
 
花田眞理子   
2020年度秋季研究報告大会報告論文(要旨)集   2-5   2020年11月   [査読有り]
 
花田 眞理子   
大阪産業大学学会報   55 21-23   2020年3月   [招待有り]
 
花田眞理子   
2108年度秋季研究報告大会報告論文(要旨)集   45-48   2018年10月   [査読有り]
 
花田眞理子   
日本環境教育学会第29回大会(東京)研究発表要旨集   133-133   2018年8月   [査読有り]

書籍等出版物

 
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2020年3月   
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2020年3月   
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2020年3月   
 
日本環境教育学会他編(担当:共著, 範囲:生態系と物質循環)
教育出版   2019年7月   (ISBN:9784316804842)
 
おおさか環境科教材編集委員会(担当:監修)
大阪市環境局   2019年3月   

講演・口頭発表等

 
 
花田眞理子   
第21回環境技術学会年次大会   2021年6月26日   環境技術学会   
幼児を対象とする環境教育には,環境問題の現状の理解や自分事としての行動化につなげるために、発達段階に留意したコミュニケーション技術が求められる。
そこで本稿では,幼児を対象とした環境教育に求められるポイントについて整理すると共に,大学生による授業プログラムの作成と幼稚園での授業実施について報告し,SDGsの視点からのプログラムづくりの可能性について考察を行った
 
花田眞理子   
2020年度環境経営学会秋季研究報告大会(Zoom)   2020年11月20日   環境経営学会   
地域内経済循環は、地域の経済活動によって獲得した資金を地域外に流出させないことによって地域活性化を目指す考え方である。ローカルビジネスを住民が支える大きな要因は、コミュニティが機能していることと、住民の帰属意識、ローカル・プライドなどの要素であると考えられる。発表者はNY州イサカの食ビジネス関連の視察とヒアリング調査から、生産者(農家)・流通業者(ローカル・ストア)・供給者(レストラン)・消費者(住民)それぞれの意識と行動が地域内経済循環を支えるシステムの分析を行った。
 
松井清武氏   生活協同組合コープこうべ   環境推   古池眞人氏   平和堂   総務部CSR推進室   立山裕二氏   おおさかATCグリーンエコプラザ   
2019年環境経営学会秋季研究報告大会   2019年11月23日   環境経営学会   
 
花田 眞理子   
2019 年度 環境経営学会研究報告大会   2019年5月26日   環境経営学会   
 
花田眞理子   
2018年度秋季研究報告大会   2018年10月14日   環境経営学会   

所属学協会

 
2009年
 - 
現在
環境経営学会
2008年
 - 
現在
金融政策研究会
2006年
 - 
現在
日本環境教育学会
2002年
 - 
現在
環境技術学会
1996年
 - 
現在
環境経済・政策学会

社会貢献活動

 
 
【その他】
 2012年6月 - 2020年5月
 
【編集長,助言・指導】
大阪市 (大阪市環境局) 2018年5月 - 2020年3月31日
 
【その他】
 2018年4月1日 - 2020年3月31日
 
【助言・指導,その他】
大阪市 環境表彰選定会議 2017年 - 2019年3月1日
 
【司会】
大阪グリーン購入ネットワーク 第2回SDGsセミナー (おおさかATCグリーンエコプラザ セミナールーム) 2019年2月15日

その他

 
 
大阪市とともに今年1月に「おおさかプラスチックごみゼロ宣言」を行った大阪府は、8月に有識者、事業者団体、NPO、自治体などの関係者が参加する「おおさかプラスチック対策推進ネットワーク会議」を立ち上げた。プラスチックの資源循環(3R)や海洋プラスチックごみ対策に関する意見交換を行った後、来年3月に中間まとめを行う計画だ。座長を務める大阪産業大学大学院の花田眞理子教授は「つながりを感じる力」を重視し、「SDGsコンシャス」を訴える。プラスチック削減の具体的な取り組みとしては、給水器の設置等による関西空港のプラごみゼロ実現などを提案していきたい考えだ。花田教授に会議の方向性や、自身のプラスチック問題に対する考えなどについて聞いた。
(環境新聞掲載)
 
 
2017年12月 - 2017年12月
米国調査報告ー豊かな暮らしの創り方:コミュニティ機能の再評価ー
 

研究テーマ