藤長 愛一郎

土壌を用いた微生物燃料電池（MFC）の発電力を向上させるために，MFCの使用と停止を短時間に繰り返す実験を行った。さらに数式モデルを作成し，最適な繰り返し時間を推定した。その結果，繰り返し時間は60秒より短い方が高電力となり，連続運転の1.2倍となった。さらにモデル式を使用した計算では15秒以下が最適という結果となった。

原発事故後に放射性物質が拡散した福島県伊達市で住民にインタビューし，住民とのリスクコミュニケーションに大切なことを検討した．どの住民も放射線量には関心があり，行政が情報を積極的に開示しないと情報を隠していると捉えていた．それゆえ，行政などの情報提供者は，情報がたとえ完全でなくても，住民と情報共有するという意識が重要であるといえる．また，住民は放射性物質の除染が住宅周辺だけということに不満があった．一方で，除染の進め方については市の立場を理解する意見も聞かれた．これは市が住民説明会を早期に開き，住民とのコミュニケーションを取る姿勢があったことが一因と考えられる．

The graphite powder was added to a microbial fuel cell (MFC) that uses soil to decrease the internal resistance and increase the electric power (W) and electric charge (ampere hour: Ah). The effect of adding graphite to soil MFC is evaluated by experiment and simulation using mathematical models. In this experiment, total weight of the reddish granular soil and the graphite powder was 1000 g, and ratio of the graphite powder were set to five values between 0% and 20% by weight. The grain size of the soil was between 3 and 8 mm. The diameter of electrode was 9 cm. The initial COD of synthetic waste water was 1400 mg/L. As a result, the amount of Ah was maximized when 10% of the graphite powder was mixed. When the amount of the graphite powder increased, the internal resistance decreased; however, consumption of COD decreased and the microbial reaction decreased. This might be because the graphite powder covers the surface of the soil, and it disturbs the adsorption of the soil and decreases the surface area of the soil for biofilms. Therefore, a suitable proportion of the graphite powder exists, and it was approximately 10% in this experiment.

2014年の調査において、大気中の発現性化学物質による発がんの年間許容リスクを「10万人に1人」とする人の割合が最も高くなった。年間「0人」でなければならないとした人は全体の5%であり、一般市民の意識が必ずしもゼロリスクのみへ指向されているわけではないものと考えられた。また、1999年から2014年までは、経年に従い高いリスクが選択される傾向が認められた。

The exposure routes by which the dispersion of radionuclides from the accident at the Fukushima atomic power plant were estimated, and the risk was evaluated based on the overall exposure routes, which include the ingestion of food, ingestion and inhalation of soil, and external air dose. This study shows that the air dose from this disaster should be less than 0.2 mu Sv/h to control the radiation dose with the consumption of food being less than 1 mSv/yr. However, to maintain the lifetime dose under 100 mSv, several mSv/yr is sufficient, considering radioactive decay and dilution by advection and diffusion.

2009年に世界中で流行したインフルエンザA（H1N1）を対象に、発病する可能性のある感受性者S、保菌者E、発病者I、免疫保持者RへといたるSEIRSモデルを作成した．そして、特定の学校内など局所的、地域的な傾向を予測できる方法として、発病者と接触し感染する人の行動を確率的に捉えてシミュレーションする「動的解析」を行った．微分方程式の数値解と比較し、この動的解析の有効性を確認後、現実社会への応用として、学級・学年閉鎖の効果を検討した．

Risk assessment of soil contaminated with radionuclides was performed by considering the intake of radionuclides in foods based on measured concentrations. Due to the disaster at the Fukushima nuclear power plant in 2011, radionuclides were spread out over an area of 13,000 km(2). Radionuclides were found in the food, and the Japanese people are concerned about eating foods from Fukushima and the surrounding area. Radionuclides such as Cs-134 and Cs-137 were found on soil, buildings, plants, and so on. The exposure routes were determined to be (1) food intake, (2) ingestion and inhalation of soil particles, and (3) external radiation from the ground. Then, the total doses of all exposure routes for one year and over a lifetime were calculated, and the committed effective doses for the lifetime were evaluated. To estimate the intake of food, the concentrations can be obtained from the database of the Ministry of Health and Welfare. The foods are divided into 16 types to estimate the daily intake. The geometrical means of the intake were calculated using monthly data for each group of food. Then, the intake from food for one year was calculated for each generation. The committed effective doses were calculated using the intake of each radionuclides times the dose coefficient. For the air dose, three cases were set as exposure scenarios. Case 1 was used for people who stay in a house for 24 hours, such as infants, pregnant females, and bedridden people. Case 2 was used for housewives and office workers, who stay outside for 4 hours and inside for 20 hours. Case 3 was used for children, farmers, and construction workers, who stay outside for 8 hours and inside for 16 hours: As a result, exposure through the ingestion and inhalation of soil particles were negligible, and exposures by food intake and external exposure from the ground were comparatively large. This study shows that the air dose by this disaster should be less than 0.2 mu Sv/hour to control the radiation dose with the consumption of food being less than 1 mSv/year. However, to maintain the lifetime dose under 100 mSv, several mSv/y is sufficient, considering radioactive decay and dilution by advection and diffusion. The risk assessment based on land use can provide information about the priority of countermeasures against the contamination and provides reasonable decontamination methods or risk management strategies.

福島第一原発事故で土壌や建物、植物などに沈着・吸着した放射性物質に関して、食物や土壌による内部被曝、および外部被曝をそれぞれ加算し、1年間の摂取や曝露による生涯の被曝線量を求めた．その結果、経路ごとに比較してみると、土粒子の経口と吸入による摂取量が無視できる程度となり、食品摂取と地表面からの外部被曝による被曝線量が比較的多いことが分かった．

放射性セシウムを選択的に除去できるフェロシアン化合物を用いた水処理を、実際の下水処理・浄水処理・廃棄物焼却炉から排出される各種の灰からの抽出物に適応させる実験を行った。その結果、Fe(II), Zn(II), Cu(II), Mn(II)が存在する場合に、セシウムが共沈の効果で水中から除去されることが分かった。しかしながら、Znが高濃度(10mM)存在する場合は、セシウム除去率が減少してしまった。また、廃棄物の溶出を防ぐために、処理場で安定化剤を混合されている場合は、Fe(II), Fe(III), またはNi(II)を別途加えなければ、沈殿が十分に形成されないことが分かった。

福島第一原発事故により土壌や建物，植物などに沈着・吸着した放射性物質に関して，土壌の摂食や吸入による内部被曝および地表面からの外部被爆に加え，モニタリング調査に基づく食品摂取による内部被曝を加算して，総括的な，1年間の摂取や曝露による生涯被曝量を求めた．経路ごとに比較してみると，土粒子の経口と吸入による摂取量が無視できる程度となり，食品摂取と地表面からの外部被曝による被曝量が多い結果となった．

In Japan, environmental standards for contaminants in groundwater and in leachate from soil are set with the assumption that they are used for drinking water over a human lifetime. Where there is neither a well nor groundwater used for drinking, the standard is thus too severe. Therefore, remediation based on these standards incurs excessive effort and cost. In contrast, the environmental-assessment procedure used in the United States and the Netherlands considers the site conditions (land use, existing wells, etc.); however, a risk assessment is required for each site. Therefore, this study proposes a new framework for judging contamination in Japan by considering the merits of the environmental standards used and a method for risk assessment. The framework involves setting risk-based concentrations that are attainable remediation goals for contaminants in soil and groundwater. The framework was then applied to a model contaminated site for risk management, and the results are discussed regarding the effectiveness and applicability of the new methodology.

東日本大震災により石綿を含むがれきが大量発生し、解体の必要な建物も多数発生している。そこで、アスベストの発塵を湿潤作業により、どれ位防止できるかを実験的に示した。石綿除去工事では、吹付け石綿を除去した後に床面を清掃する作業に最も多くの繊維飛散が起こっている兆候がある等の結果が得られた。 (藤川陽子，中坪良平，平木隆年，藤長愛一郎)

「廃石綿等の埋め立て処分基準」を改正するとともに、「石綿含有廃棄物等処理マニュアル」を改訂した。内容は、いままでの二重袋に詰める際に、飛散防止のため、湿潤を義務付ける内容とした。しかし、湿潤剤の種類や量など、定量的な知見がないため、処理マニュアルでは、定性的な方法を中心にまとめた。 (横田勇，川嵜幹生，富田雅行，野原雅浩，樋口壮太郎，藤長愛一郎，本橋健司，山田正人)

吹付けアスベスト除去物やそのセメント固化体が落下した際に飛散するアスベスト濃度を実験的に求め、得られた値を用いて、廃棄物処分場で同様の落下が起こった際の周辺濃度を移流拡散モデルにより予測し、飛散アスベストによる健康リスクを検討した。

市民が設計段階から参加し，その意見に基づいた親水公園が完成した。対立しがちな地元住民と市民団体が連携し中心になって計画し，それを地方自治体（大阪府，寝屋川市），学校（摂南大学，大阪府立高専，寝屋川市立中央小学校）が支援してつくりあげたものといえ，地域連携のよい例であると考えられる。

アスベスト対策の現実的な対策方法について、費用対リスク低減効果の観点から検討した。検討したケースは、ケース１「対策なし」、ケース２「手ばらし後、最終処分」、ケース３「溶融処理による無害化」とした。その結果、ケース３が最も健康リスクを低減させる結果となったが、ケース２との差がわずかであり、処理費用の高さがデメリットとなるといえた。 (藤長愛一郎, 日原秀美, 辰野誠)

アスベストの処分方法や埋立基準についての法律施行令の改正を目的に、設置された検討会で、現状の問題点を列挙し、その具体的な対策をどの様に法律やマニュアルに盛り込むかを検討し、その内容について報告した。主な課題は、既存の法律では、処理・処分業者の自主的な善意にゆだねている部分がその点が住民にとって不十分であるということであった。 (横田勇，川嵜幹生，富田雅行，野原雅浩，樋口壮太郎，藤長愛一郎，本橋健司，山田正人)

石綿除去工事から処分にいたいる実状をかんがみて、石綿の除去・運搬・処分に係る環境リスクの低減を、発じん実験とリスク評価に基づいて検討した。まず、石綿廃棄物のセメント固化し、そのセメント固化体を落下させ、粉じん量や総繊維を計数した。そして、その結果を用いて、リスク評価し、費用対リスク低減効果についても考察した。

市販のデジタル粉じん計により集じん機排出口付近の粒子数濃度を測定し，集じん機の排気に含まれる粒子数濃度の状況を把握するとともに，同時に測定した位相差顕微鏡による繊維状粒子濃度の結果を比較することにより，デジタル粉じん計によるアスベスト漏えい監視方法を検討した。 (中坪良平，坂本美徳，藤原拓洋，吉村陽，平木隆年，藤長愛一郎)

ダイオキシン汚染サイトを選定し，そこに住む人のリスク認知に関する具体的な情報を得るため，色々な立場の住民6～7名に集まってもらい，フォーカス・グループインタビューを行った。その結果，住民側が最初にリスクマネジメント側の情報に不信を抱いてしまうと，それを解決するために余計な労力が必要となることが分かった。また，リスクコミュニケーションが最終的にうまくできたことにより，当該汚染サイトの様な汚染を残したリスク管理という条件であっても，「汚染の管理」という措置の意志決定ができたと考えられる。 (藤長愛一郎，村山留美子，内山巌雄，岸川洋紀，中畝菜穂子)

吹付けアスベスト除去工事で廃棄される廃石綿は二重袋詰めで厳重に管理して、資格を登録業者が運搬し、管理型最終処分場で埋立処分されるよう規定されている。その通りに作業を行えば、環境中にアスベストが漏出するリスクはなくなる訳であるが、中にはずさんな管理体制の業者がいて、アスベストの飛散が懸念されることを紹介した。 (環境技術学会アスベスト研究会：藤川陽子，藤長愛一郎他）

欧米で先行して発展したリスクアセスメントの方法論を日本で適用する際の課題点を整理し，日本における適用の可能性を検討した。課題としては、リスク評価のために、曝露量推定のモデル式が各国で違い、その差は小さいとは言えないが、実験値も限られていることが挙げられた。 （中島誠，藤長愛一郎ら：リスク評価適用性検討部会）

アスベスト曝露による健康リスクを低減させるために，建築物の解体などによって発生する飛散アスベストの対策方法を3ケース設定し，各対策実施後の一般環境の大気中アスベスト濃度を予測することによって，各対策の効果を比較検討した。その結果、リスク低減対策として，まずは「手ばらしによる解体」の完全な実施を目指し，それが達成困難な場合には，費用はかかるが「溶融処理」が有効であることが示唆された。 (藤長愛一郎，笹本譲，吉田幸司)

環境修復事業における事故や失敗を防止することを目的として，リスク顕在化例を実務担当者の経験を基に列挙し，それを分類し，整理した。調査においては汚染範囲の間違いや分析ミス、また二次汚染の発生などが、計画では情報不足による対策案の選定の間違いやマネジメント計画の不備が、また施工後に施工ミスや新たな汚染が見つかることなどのリスクが取り上げられた。 （下池李樹，藤長愛一郎ら：環境修復事業マネジメント研究小委員会）

油汚染に対する対策への要望の高まりから，環境省の外郭団体である（社）土壌環境センターを中心に，油汚染の調査方法および対策方法を検討してまとめた。対象となる油汚染は，油膜・油臭で判断することとし，対策には掘削除去，簡易洗浄，原位置でのバイオレメディエーションなどを汚染場所の特徴別に分類した。 （笹本謙，藤長愛一郎）

土壌・地下水が複合汚染された場合の健康リスクに基づく管理濃度を設定する手法を構築し，実際の汚染現場に適用した。対象とした汚染現場の微生物分解などによる有機塩素化合物濃度減少を予測することで，汚染現場をリスク管理することができ，汚染対策を幅広い対策技術の中から選択することが可能になることを示した。 （藤長愛一郎，森澤眞輔，米田稔，吉岡昌徳，笹本譲）

原位置バイオレメディエーションは，微生物分解を促進させる物質を地盤中に供給し，汚染土壌を掘削することなく有害な化学物質を処理する方法である。本研究では，酸素放出剤を使用した油汚染土壌に対する原位置バイオレメディエーションの室内実験および現場適用を実施し，A重油で汚染された関東ロームは，微生物による分解速度は，酸素供給が制限されるため，スラリー処理の実験結果より低かった。 （田中宏幸，藤長愛一郎，清都通生，浦上秀男，笹本譲）

環境修復事業では様々な問題が生じている，特に有機物質を起因とするリスクの顕在化が多くの事業所でみられ，これを低減あるいは防止することは事業を進める関係者にとって重要な課題となってくる。ここでは，環境修復事業におけるリスク顕著化をどのようにすれば防止できるのか，そのマネジメント手法を提言するにあたり，事業全般におけるリスクを抽出し，それが顕在化した場合の影響について分析を行った。 （尾崎哲二，佐鳥静夫，角南安紀，藤長愛一郎，松川一宏）

トリクロロエチレン(TCE)やシス-1,2-ジクロロエチレン(cDCE)で土壌・地下水が複合汚染された場合の健康リスクに基づく管理濃度を設定する手法を構築し，実際の汚染現場に適用した。対象とした汚染現場の微生物分解などによるTCE濃度減少を予測することで，汚染現場をリスク管理することができ，汚染対策を幅広い対策技術の中から選択することが可能になることを示した。 （藤長愛一郎，森澤眞輔，米田稔，吉岡昌徳，直井彰秀，笹本譲）

健康リスクに基づき設定したリスク管理濃度をTCEとcDCEで汚染された現場に適用し，本手法の有用性を吟味した。対象とした汚染現場では，TCEおよびcDCE濃度は減少傾向にあり，将来濃度を予測すると10年後には，住宅地で地下水を飲用しない場合のリスク管理濃度の9mg/Lとなるが，環境基準の0.04mg/Lに達するには70年後という結果になった。この結果より，リスク管理濃度を用いることで，環境基準までは浄化が難しいとされている原位置浄化法の適用範囲を拡大させることを示した。 （藤長愛一郎，森澤眞輔）

有害物質で汚染された土壌・地下水を健康リスク評価に基づいて管理するために，複合汚染や大気バックグラウンドのリスクを定量的に評価し，浄化対策による有害物質の濃度減少を数学モデルにより予測して用いたリスク評価や，汚染現場の条件を考慮したリスク評価に基づく管理濃度の設定手法を研究した。そして，汚染現場へ適用して，この手法の有用性について検討した。また，リスク評価の現実的な利用方法として，土壌浄化による資産価値の向上を定量的に評価できることを検証した。

毒ガス弾等が埋設している可能性がある地域（A事案の区域）において，掘削を伴う土地改変工事を実施する場合に，確実に安全を確保するための注意事項を技術的にまとめた。事前に，管理・連絡体制の確認，立入制限区域の設定，および防毒マスクなどの防護器具の準備をすること，また掘削時の安全対策として，掘削50cm毎のガス検知，現地物理探査，および異常時の措置手順などを定めた。 （毒ガス検討会，環境リスク評価室（担当者：荒木真一，藤長愛一郎ら））

汚染された土地を有効利用するために，用途ごとのリスク管理濃度を設定し，対策方法をそれぞれ選択して，初期投資（対策費用＋建築費用）と将来土地から得られる収益とを比較して，経済的な土地利用を選択する方法を提案した。その結果，本手法により，土地活用および浄化対策の方法を合理的に選択することが可能となることを示した。 （笹本譲，小山孝，大隅省二郎，直井彰秀，藤長愛一郎）

物理探査は地上から地中の埋設物を探査できる技術として広く利用されているが，毒ガス弾等の検知性能を実証した知見がほとんどなかった。よって，毒ガス弾の模擬物を種類や深さを変えて埋設し，物理探査することにより，検知できる大きさや深さなどを把握した。砲弾，赤筒，およびビン数本であれば深度0。5m 程度なら検知可能であり，ビン100 本やドラム缶であれば深度2m～3m でも検知可能であるという結果が得られた。 （荒木真一，馬場康弘，藤長愛一郎，野口康二，山里洋介，（社）全国地質調査業協会連合会ら）

土壌・地下水汚染の解決策として，米国やオランダで活用されている健康リスクアセスメントにつてまとめ，日本でこの手法を適用する上での課題と活用方法について述べた。日本では，全国一律の基準が課せられていることと，リスクの概念が社会的に承認されていないことが課題である。リスクアセスメントの活用方法としては，住民説明などのツール，環境基準が設定されていない有害物質の管理濃度の設定，および浄化方法選択のための判断材料が考えられた。 （笹本譲，小山孝，直井彰秀，大隅省二郎，藤長愛一郎）

毒ガス弾等による被害を未然に防止するための環境調査として，地下水，大気，および土壌中に含有されうる毒ガス関連物質について，試料採取方法，分析方法，および定量下限などを既存の方法に基づいて定め，これらの物質が検出されないことを確認する調査方法をとりまとめた。また，地中に埋設された毒ガス弾などがないかどうかを確認するために，レーダ探査や磁気探査などの水平物理探査を用いた調査方法を定めた。 （毒ガス検討会，環境リスク評価室（担当者：馬場康弘，藤長愛一郎ら））

cDCEで汚染された地下水に対し，酸素供給源としての過酸化水素および誘導基質を供給し，好気性微生物を用いた，現場における実証実験を行った。その結果，好気性の誘導基質資化性菌が活性化し，cDCEが生分解され，3mg/Lから排水基準値(0.4mg/L)以下に減少した。 （田中宏幸，藤長愛一郎，小橋創一，進士善英，笹本譲，吉田清司）

日本におけるリスク管理の導入を検討するために，①米国のリスク手法の調査，②計算に必要なパラメータの種類と値の整理，および③ケーススタディを実施した。その結果，リスク評価手法は計算パラメータ等の吟味が必要であるが，評価ツールとしては十分活用できるものであることを確認した。 （中島誠，藤長愛一郎ら）

本調査研究は，環境修復事業にコンストラクションマネジメント（CM方式）を導入した場合，顧客や社会のニーズを満足させられるかどうかについて，文献調査やアンケート調査に基づき検討した結果，CM方式は環境リスクや企業リスクを減少させる可能性があるが，リスクの分担や責任の所在が課題となることが示唆された。 （下池李樹，藤長愛一郎ら）

閉鎖性水域の水処理技術として，メンテナンスが省力化できる芯材入りひも状微生物接触材と超微細気泡発生装置を組み合わせた水処理システムを開発し，富栄養化した池で実験を行った。その結果，BODや透視度が実験開始直後から改善され，1ヶ月後にはBODは初期値6mg/Lが1mg/Lに，透視度は初期値40cmが100cm以上にまで改善された。また，アオコの発生防止に効果が認められた。 （笹本譲，藤長愛一郎，川西順次，長浦栄司，吉田幸司）

芯材入りひも状微生物接触材と超微細気泡発生装置を組み合わせた水処理システムを開発し，富栄養化した池で，①有機汚濁物質，②アオコ，③窒素・リン の低減効果について実証実験を行い，物質収支に基づく接触材量と浄化効率の関係を解析した。その結果，本システムは有機汚濁物質やアオコの低減には効果があるが，窒素については，底泥からの溶出を阻止しない限り，水中濃度は低減しないことが明らかとなった。 （笹本譲，藤長愛一郎ら）

人の健康リスクアセスメントに基づいた，土壌・地下水の複合汚染の浄化目標濃度を，現場の条件および有害物質の土-地下水-表流水中濃度の相関を考慮して，算定した。算定した浄化目標濃度は，住宅地で井戸水を飲用する場合には日本の環境基準と同等の値となり，井戸水を飲用しない場合には飲用する場合の数十倍以上の値となり，また工場用地の場合には住宅地の数倍高い値となった。 （藤長愛一郎，松久裕之，笹本譲，吉田幸司）

環境修復事業にCM (Construction Management)方式を導入する場合の課題に対応するための調査研究を行った。環境修復事業を推進している地方自治体および民間会社にアンケート調査を行って解析した結果，CM方式の適用には多くの課題が残るものの期待できるところがあり，我が国なりのCM方式を確立していくことの可能性を見出すことができた。 （尾崎哲二，下池季樹，藤長愛一郎，渋谷正宏，岩永克也， 三村卓）

重金属汚染土壌の修復技術としては，掘削除去，封じ込め，固化・不溶化，土壌洗浄，および間接熱脱着などがあり，汚染物質の種類・濃度および土地の利用状況によって選択される。２つの技術を組み合わせて用いることで，対象とする汚染物質，濃度，および土質などに，より幅広く対応できることを報告した。 （保賀康史，藤長愛一郎，大山将）

池や湖沼などの閉鎖性水域では，見た目や臭気などの不快感をなくす要望が高まっている。このような目的に適した水処理技術として，既存の技術の中からメンテナンスが省力化できるひも状微生物接触材と超微細気泡発生装置を組み合わせたシステムを開発した。富栄養化した池での実験の結果，有機物質濃度および透視度が改善でき，アオコの発生防止効果も確認できた。