望月 肇

発表者は2016年4月の大阪産業大学国際学部設置準備から、2017年4月の国際学部開設以降、2026年3月現在に至るまで、海外協定教育機関ならびに旅行会社の協力を得ながら、英語圏長期派遣留学・海外短期研修のプログラム開発とその運営全般に携わっている。本発表では、「安心・安全な留学」を目指した「英語圏長期留学」ならびに「英語海外短期研修」のプログラム開発とその運営に関して、コロナ禍前の米国、カナダの協定大学開拓から、コロナ禍後のオーストラリアの新規協定校開拓、特にコロナ禍以降の春期英語海外研修（オーストラリア３週間）、英語圏長期派遣留学（米国、カナダ、オーストラリア半年、１年）の運営実践について報告した。特に、大学の留学担当教員が現地引率を行う代わりに、海外現地教育機関スタッフと旅行会社スタッフと緊密な連携取りながら、「安心・安全な留学プログラム」運営の実践について報告した。また、旅行業法で定められた旅行契約形態である「募集型企画旅行」、「受注型企画旅行」、「手配旅行」について取り上げ、各旅行契約形態によって、契約を請け負った旅行会社の責任範囲が異なることを、具体的な事例を挙げながら、それぞれのメリット、デメリットについて説明した。最後に、「安心・安全な留学」を目指した大学生にとって手厚すぎると思われるサポート体制で留学プログラムを運営していても、想定外の問題が起こる場合があり、これらの具体的な事例と、そのサポートについても報告した。発表後、多くの先生方より有意義なコメントを頂戴した。今後もより良い留学・海外研修の開発・運営に繋げていきたい。

2025年5月下旬の5日間、兵庫県教育委員会「トライやる・ウィーク」を通して、地域密着型企業A社が受け入れた中学2年生2名を対象に、職場体験実習をはじめ、筆者とA社が連携して、「将来について考える」キャリア教育特別授業を2回実施した。特別授業では、対話形式で、2006年に経済産業省が提唱した「社会人基礎力」、さらにA社の経営理念にも関連する「近江商人の三方よし」に関する説明を行い、最後に、受講生2名が興味を持つ出版・書店業界の業界研究を実施した。このキャリア教育実践を通して、受講生は2名とも、事前と比較して事後において、社会人基礎力の自己評価が向上した。

令和 4 年（2022 年）6 月、文部科学省・厚生労働省・経済産業省の合意による「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」（３省合意）が改正され、５日間以上（タイプ３：汎用的能力・専門活用型）の取組のみが「インターンシップ」と称して実施できることになった。大阪産業大学国際学部国際学科では、2022 年度より「インターンシップ」科目を開講しているが、2025 年度より当該科目のみ「キャリアデザイン３」への科目名称変更やシラバス内容修正など、今回の３省合意改正に対応したカリキュラム変更手続きを進めており、これらの実践について報告する。

発表者は2016年4月より、大阪産業大学国際学部の設置準備業務として、英語圏長期派遣留学・海外短期研修の派遣先選定、派遣先海外教育機関との協定締結に携わってきました。また、2017年4月の国際学部開設以来、旅行会社の協力を得ながら、英語圏長期派遣留学・海外短期研修のプログラム開発とその運営全般に携わっております。本発表では、ポストコロナ時代における「安心・安全な留学」を目指した「英語圏長期留学」ならびに「英語海外短期研修プログラム」の開発とその運営に関する実践について、オーストラリアの新規協定校開拓から、コロナ禍後最初の海外派遣となる2022年度春期英語海外研修（オーストラリア３週間）、2023年度長期派遣留学留学（米国半年、オーストラリア半年）について、ご報告しました。最後に、旅行業法で定められた旅行契約形態である「募集型企画旅行」、「受注型企画旅行」、「手配旅行」について解説しました。それぞれの旅行契約形態によって、契約を請け負った旅行会社の責任範囲が異なることを、具体的な事例を挙げながら、それぞれのメリット、デメリットがあることについてもご説明しました。発表後に、先生方からのご経験談やご意見を頂戴しました。より良い留学・海外研修の開発・運営に繋げていきたいと考えております。

大阪産業大学国際学部は2017年4月に開設され、今年で８年目を迎えます。発表者は2016年4月より国際学部設置準備業務として、英語圏長期留学・英語海外短期研修の派遣先選定、派遣先海外教育機関との協定締結に携わってまいりました。また、2017年4月の国際学部開設以来、旅行会社にサポートを仰ぎつつ、英語圏長期留学・英語海外短期研修のプログラム開発とその運営全般に携わっております。2020年から約３年間、コロナ禍における海外プログラムの中止やオンライン研修への変更、ポストコロナの海外留学・研修の再開も経験しました。大学における英語圏長期留学や英語海外短期研修は、参加学生の安全と健康を最優先しながら、できるだけ安価かつ充実したプログラムを開発し、運営することが求められます。本発表では、安心安全かつワン・ストップでの学生サポートを目指した英語圏派遣留学・海外研修プログラム開発、ならびにその運営について、オーストラリアの新規協定校開拓とコロナ禍を経て初めての海外派遣となる2022年度春期英語海外研修（オーストラリア３週間）を中心にご報告しました。

2017年に新設された4年制大学国際系学部における、キャリアセンター職員と学部教員との教職協働によるキャリア教育・支援の実践に関して報告する。第１期生が卒業を迎える2020年度前半は低調な就職内定率であった。また、2021年度、2022年度はコロナ禍の影響を大きく受けた。これらの困難を乗り越えて、教職協働によるきめ細かなキャリア教育・支援が奏功し、2020年度（1期生）の就職内定率（対就職希望者）は96.4%、2021年度は98.4%、2022年度は98.8%に達した。

大阪産業大学国際学部国際学科 望月ゼミ1期生（2020年度4年生）8名、2期生（2021年度4年生）8名は、3年次から4年次の2年間にわたるゼミ活動において、大学による地域社会連携活動の一環として、大阪産業大学が所在し、包括連携協定を締結している大東市のおすすめスポットを現役大学生の目線で取材し、日本語版と英語版の観光案内（A4両面カラー版）制作に取り組んだ。さらに、2019年度は一般社団法人甲賀市観光まちづくり協会（滋賀県）、2020年度は一般社団法人瀬戸内市観光協会（岡山県）と連携し、それぞれの地域の観光案内マップの英語翻訳版制作に取り組んだ。これらのプロジェクト活動を通して、各々の学生が社会人基礎力を向上させることができた。

大阪産業大学とANAエアラインスクールを運営するANAビジネスソリューション株式会社との教育連携協定の枠組みの中で、今般のコロナ禍を乗り越えて、国際学部1年生を対象に正規授業内で実施した２つの初年次キャリア教育実践（１．オンデマンド映像授業「接遇＆マナー講座」2020年5月～7月、講師：筆者、２．寄付講座「グローバル環境で求められるおもてなし」2021年5月19日、講師：現役キャビンアテンダント講師）について報告した。

大阪産業大学国際学部国際学科 望月ゼミナール（1期生：3年生8名）では、大阪産業大学と大東市との包括連携協定の枠組みの中で、2019年度のゼミ活動において、現役大学生の目線から大東市内のおすすめスポットを取材し、日本語版と英語版の観光案内（A4両面カラー版）制作に取り組んだ。今回は、スワン カフェ＆ベーカリー大東店に焦点を当て、焼きたてのパンやおいしいコーヒーはもちろん、障がいのある人もない人も共に働ける職場の取材や観光案内の制作を通して、学生の社会人基礎力の向上に繋がった。本プロジェクトでは、学生達が英語教育専攻の知識や技能を生かして、観光案内の英語翻訳に取り組むだけでなく、学生達が自ら取材を行い、日本語版の観光案内を制作し、英語に翻訳するというプロジェクト・ベースド・ラーニング（PBL：Project Based Learning）形式のアクティブ・ラーニング（Active Learning）を通して社会貢献の一端を担うことができたことが、学生達の達成感に繋がったようである。また、学生達が本プロジェクトを通して、市役所やお店など様々な社会人の方々との関わりの中で、挨拶や礼儀作法をはじめ、経済産業省が提唱する「社会人基礎力（職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力）」の向上に繋がった。

大阪産業大学国際学部は、2017年4月に開設され、今年で3年目を迎えました。発表者は2016年4月より国際学部設置準備業務、特に英語圏大学派遣留学プログラムの開発に携わって参りました。本発表では、英語圏協定大学の新規開拓、旅行会社との折衝、「安心安全な留学」を目指した学生への留学サポート体制づくりについて、これまでの経験、ならびに今後の課題についてお話しいたします。

大学初年次学生を対象とした英語多読授業科目である「Extensive Reading 1,2」を、発表者は20年以上にわたる英語教員生活において初めて担当した。本発表では、英語多読の歴史や理論背景を概観し、多読に関する多くの素晴らしい授業実践や教育効果のデータを概観した後、近年リリースされた英語多読多聴e-learning教材「read to me」を用いた、大学初年次学生に対する英語多読多聴Blended Learningの教育実践について報告した。

2017年度より3年連続で大阪産業大学離学者対策事業として実施した大阪産業大学国際学部１年生対象新入生歓迎イベント"OSAKA ENGLISH VILLAGE （OEV）でのアメリカ文化体験"（入門ゼミ１の一環として実施）、「ワークショップ１」における大阪城公園での外国人観光客への英語インタビューに関する教育実践について報告した。さらにOEV行事への学生の欠席者と1年後の離学との関連を検証した。2018年度は2017年度と比較して、全体の離学率が大幅に改善され、1年以内の離学者の本事業（OEV）への欠席率も大きく改善されている。 これらは、入門ゼミ１の担当教員を中心に国際学科の教員が協力して取り組んだ初年次教育が奏功したと考えられる。今後の課題として、OEV行事の欠席者の1年次終了時の離学率を比較し、特に実施後の指導によって、両者の差をできるだけ狭めることを目指したい。

大阪産業大学は、国際学部国際学科の開設（2017年4月）に先駆けて、2016年9月にＡＮＡエアラインスクールを運営するＡＮＡビジネスソリューション株式会社との教育連携を締結した。ＡＮＡエアラインスクールでは、現役キャビンアテンダントが講師を務め、社会人基礎力、接遇の基本などを内容とする講座を、ダブルスクール型で開講している。本発表では、国際学部新設ラッシュの背景にあるグローバル人材育成の社会的ニーズ、近隣大学の動向調査と教育連携協定締結に至るまでの報告、さらに、この教育連携により、航空関連企業に就職を目指す全ての学部学科に所属する学生に対して、ＡＮＡエアラインスクールの優待受講の門戸が開かれたこと、また、初年次キャリア教育を意識した教育連携の事例として、国際学部国際学科１年生全員を対象に実施した、ＡＮＡ現役キャビンアテンダント講師によるＡＮＡエアラインスクール寄付講座について報告する。

開設2年目の本学国際学部国際学科の初年次学生に対する「入門ゼミ１」と「ワークショップ１」との科目間連携、理論と実践の往還、初年次キャリア教育を意識した実践的な異文化理解・異文化コミュニケーション教育と英語教育に関する以下の３つの教育実践とその成果に関して口頭発表を行った：(1)「“OSAKA ENGLISH VILLAGE”におけるアメリカ文化体験」と題した新入生歓迎行事（「入門ゼミ１」の授業の一環として）、(2) 日系大手航空会社現役キャビンアテンダント講師招聘による寄付講座「接遇＆マナー講座」の実施（「ワークショップ１」の授業の一環として）、(3)「ワークショップ１」における理論と実践の往還を意識した異文化理解・異文化コミュニケーションの学び（第１週目：教室においてグループワークなど様々な活動を交えた理論学習、第２週目：大阪城公園において外国人観光客の方々に対する英語でのインタビュー実施）。

大阪産業大学国際学部の初年次学生に対する異文化理解教育と英語教育に関する３つの教育実践を報告する。１．異文化理解・異文化コミュニケーションの体験型理論学習と学外フィールドワークを組み合わせた「ワークショップ１」における教育実践。２．「ワークショップ１」における大手航空会社現役CA講師による初年次キャリア教育を意識した異文化理解講座。３．「入門ゼミ」授業の一環で「OSAKA ENGLISH VILLAGEにおけるアメリカ文化疑似体験」と題した新入生歓迎行事。事後アンケートの結果、各教育実践について、多くの学生より「異文化への理解が深まった」など肯定的な感想が得られた。これらの教育実践は４年間の大学教育の初年次、導入教育の一部に過ぎない。今後は、旅行・航空業界等へのインターンシップ、語学運用能力向上に加えて異文化理解等の経験が可能な海外研修など、「グローバル人材育成」を目指した新しい大学教育プログラムの開発を目指したい。

This paper aims to present the following achievements on establishing new faculty of international studies in the author's affiliated university: (1) career education development by industry-university collaboration, (2) study-abroad destination development by collaborating with a general incorporated foundation.

本発表の目的は、従来のスピーキング教材を踏襲しつつ、大学初年次の英語教育において無理なく導入可能な、英語による簡略化したディベート（シンプル・ディベート）の枠組みを提案することである。その背景には、「根拠に基づき、賛成・反対の意見を述べることができる」、「批判的思考力を涵養する」、「英語コミュニケーション能力の４技能を統合的に活用する」などの学士課程教育としての到達目標があり、ディベートを単に英語力の向上のための訓練として考えているわけではないことが重要である。本発表で提案するシンプル・ディベートが、国際バカロレアの「知の理論」で用いられる「TOKOPOLIS」と本質的に類似していることに着目し、「英語コミュニケーション」が単独の科目として完結することなく、予測困難な時代を「生きる力」を涵養する「思考力・判断力・表現力」や「批判的思考力」を伸ばす「英語コミュニケーション」の授業の在り方を再考したい。

ハワイパシフィック大学(HPU)と連携しながら、教員・学生が相互訪問し、国際的な英語教員養成に資する以下の教育実践について報告する：(1)HPU-大韓民国建陽大学校英語教員養成事業における指導協力、(2)HPU教授招聘による初年次英語講演会の実施、(3)HPU学生の英語授業教育実習の受け入れ。

日本における外国語としての英語教育の授業において、英語シャドーイングの教室における実践とその効果に関して、2009年度からの英語テストの統計解析結果に基づき、シャドーイングのみよりも、シャドーイングと速読の併用が、リスニングと読解力の両方を伸ばすことが示唆された。さらに、英語シャドーイング、日本語シャドーイング授業のデモンストレーションを行った。