国際学科
Profile Information
- Affiliation
- Professor, Faculty of International Studies, Department of International Studies, Osaka Sangyo University
- Degree
- 文学博士(徳島文理大学)
- Researcher number
- 60249670
- J-GLOBAL ID
- 201101003565614857
- researchmap Member ID
- 6000029512
Research Areas
1Research History
20-
Apr, 2017
-
Apr, 2016 - Mar, 2017
-
Apr, 2015 - Mar, 2016
-
Apr, 2015 - Mar, 2016
Committee Memberships
1-
2014
Papers
15-
Studies in Comparative Culture, 126 15-28, Apr 30, 2017 Peer-reviewed本稿は、高大接続を視座に入れて大学での初年次で開講される英語コミュニケーションの授業に資することを目的としている。第2節においては、高等学校「英語表現Ⅱ」の教育目標を概観し、テキストの調査をもとに、高等学校において英語でのディベートがどの程度採り入れられているかを検討し、また第3節においては、国際バカロレアの「知の理論（Theory of Knowledge）」で求められている思考力の訓練及びCEFR（Common European Framework of Reference for Languages）における評価の観点から、英語教育におけるディベートの効用を考察した。加第4節においては、学士力やグローバル人材育成の視点から、本研究の意義を検討を行った後、第5節においては、現在、筆者たちが研究している「シンプル・ディベート」について解説し、実践モデルを提案している。
-
『比較文化研究』, (121) 11-23, Apr, 2016愛媛大学とワシントン大学ボゼル校（UWB）において、本研究者が参画して試験的に実施した汎用的資質の涵養を目指した教育方法と効果について比較考察した。愛媛大学では、異なる専門分野の学生によるグループ・ダイナミクスを重視した教育方法が採用され、UWBでは実践型の専門教育を樹脂した教育方法が用いられた。その結果、後者において、学生がより意識的に汎用的資質の必要性を認識し、深いレベルで涵養に取り組んでいたことが明らかとなった。以上から、学生の汎用的資質の涵養は、一般教育と専門教区で個別に行うのではなく、双方を有機的に結び付けることで、より効果的な教育になるという一つの仮説が提唱される。
-
教育実践ジャーナル第15号, (15) 31-35, Mar 31, 2016 Peer-reviewed平成25年度に採択された愛媛大学教育改革推進事業「国際協働によるキャップストーン・プログラム教育の開発：工学教育へ地域の課題を学生と解決するプロジェクト学習の導入」の支援を受けて、国際協働による問題解決プログラムを実施し、多角的な視野をもつ技術者育成カリキュラムの策定を目指した。本稿では、平成25年から27年までの2年間に実施した、キャップストーン・プログラムを中心とした技術者に対する著者らの取り組みを紹介し、研究に対する波及効果について検討した。
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博士論文(徳島文理大学大学院文学研究科地域文化専攻), 1-105, Mar, 2009本研究は記述的方法論を重視し、受動構文を日英語対照研究の視点から問い直すことにより、それぞれの構文に見られる相違点を明確に示し、日本語の「動詞＋レル」構文のもつ多義性の本質を究明したものである。受動構文を扱ってきた主要な理論である変形文法・関係文法・言語類型論の研究成果を踏まえ、その問題点も明確にした上で、英語の受動構文は典型的な「能動―受動」の対応関係が明確な構文であるのに対し、日本語の受動構文は、さらに大きな「動詞＋レル」構文に属する構文であると捉えるべきであると主張した。本研究においては、文法カテゴリーとしてのヴォイス体系と「動詞＋レル」構文を切り離し、構文文法のアプローチで日本語のもつ「自発」「可能」「受身」「尊敬」の多義性を考察した上で、再度、日本語のヴォイス体系における構文の特質を捉えなおした。
Misc.
9-
『徳島文大学研究紀要』, (78) 159-172, Sep, 2009本稿では、徳島文理大学語学センターが独自に開発した英語診断テストの結果分析および過年度との比較分析を行うことにより、多様化する学生の英語能力を正確に測定するとともに、指導上注意すべき点を明確に示した。特に、体系的な文法知識が備わっていないことや、品詞の概念や文中における品詞の機能については特に指導上留意しなければならない事項である。また、動詞の自他に関する知識あるいは意識を高めるよう指導上の工夫が必要であることを指摘した。文法事項についての分析を担当
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『長崎外大論叢』, (6) 53-66, Dec, 2003学校文法においては詳しく指導されない主格の関係代名詞の省略現象が、実際の英字新聞、雑誌記事、小説などにおいては散見されることを実例を詳しく挙げて示した。しかし、主格の関係代名詞の省略は、特別に指導するよりも、つなぎ語としてのthatの諸用法として一括して捉え指導するほうが効果的であることを提案した。主格の関係代名詞の省略データ収集を中村が、言語習得上の分析を藤岡が担当。
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『長崎外大論叢』, (5) 33-46, Jun, 2003学校文法においては詳しく指導されない主格の関係代名詞の省略現象が、実際の英字新聞、雑誌記事、小説などにおいては散見されることを実例を詳しく挙げて示した。しかし、主格の関係代名詞の省略は、特別に指導するよりも、つなぎ語としてのthatの諸用法として一括して捉え指導するほうが効果的であることを提案した。主格の関係代名詞の省略データ収集を中村が、言語習得上の分析を藤岡が担当。
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長崎外国語短期大学紀要『論叢』, (55) 71-92, Jun, 2000第２セメスター終了時の学生の英文法能力に関し、比較可能な測定結果を提示し、その結果を分析し評価した。Grammar IIの授業で教授した文法事項より３０項目を選び、入学時に行った調査結果を比較検討し、学習項目ごとの習熟度の推移を中心に分析を行った。その結果、関係代名詞の格に関する事項と、仮定法における時間と時制に関する習熟度の伸びが低いことがわかった。これらの文法事項では、日本語との違いを理解させる指導が必要であることを指摘した。調査・分析ともに3名で実施。
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長崎外国語短期大学紀要『論叢』, (5号) 121-128, Jun, 2000法助動詞canとmayはいずれも許可の意味で用いられるが、語用論的に見ればそれらの使用域には特徴が見られることを指摘した。規範的にはmayの使用が望まれるが、日常ではcanの使用が圧倒的に多い事実を指摘し、canが好まれる理由を、関連性理論に基づくグロフセマ(1995)で提案されたcan、 may、 must、 shouldの４つの法助動詞の持つ基本となる意味の違いから説明し、canには話し手の許可の責任を軽減する心理的な働きがあることを提案した。
Books and Other Publications
7-
三修社, Feb, 2010英語によるコミュニケーションに必要不可欠な英文法の基礎となる知識を学び直し、その知識を運用するために、英文法のミニマム・エッセンシャルズとなる文法項目を精選し、体系的に基礎から自律的に学習できる著書として出版した。大学における英語のリメディアル教育教材としても活用可能なものである。（B5版 92頁）
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Soseki Museum in London, Jul, 2000夏目漱石著の『夢十夜』を英語に翻訳したものである。漱石の作品を英語に翻訳することは、日本文学を海外に紹介する意義に留まらず、英語と日本語の表現の違いを知ることにもつながったといえる。原文の持つ音、色、感触などのイメージを損なうこと無く現代の英文に翻訳するよう工夫した。 夢九夜および夢十夜、p36-45の翻訳を担当した。
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三修社, Feb, 1998基本的な英文法事項を包括的に解説しながら、実際の会話の場面でいかに文法事項が使用されているかを理解させることを目的に作成した英文法テキストである。コミュニケーションにおける文法の役割の重要性に気付かせるために、ダイアログによる導入を行い、例文の自然さに配慮し、英語で表現することに特に注意を払い作成した。（A5版125頁）
Presentations
30-
2017年度日本比較文化学会国際学術大会, May 20, 2017現代日本語における「モダリティ」研究の中から、益岡隆志がモダリティと構文文法ならびに文法化との類縁性を意識して提唱している「日本語構文意味論」を基盤にして日本語受動構文のモダリティ的特性を検証した。本発表においては、日本語受動構文が、モダリティの領域と命題としての領域との融合を生み出す構文の可能性があることを提唱した。
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同志社ことばの会 2016年度年次大会, Feb 11, 2017, 同志社ことばの会和辻哲郎が存在について思索する中で問うた日本語の問題について、言語学研究の観点から、言語相対論・言語類型論・繋辞の3つに焦点を当て、和辻哲郎の日本語論を現代言語学に通じる成果について再考を試みた。
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日本比較文化学会関西・関東・中部支部合同および 関西・中国四国・九州支部合同12月例会, Dec 3, 2016, 日本比較文化学会本発表の目的は、従来のスピーキング教材を踏襲しつつ、大学初年次の英語教育において無理なく導入可能な、英語による簡略化したディベート（シンプル・ディベート）の枠組みを提案することである。その背景には、「根拠に基づき、賛成・反対の意見を述べることができる」、「批判的思考力を涵養する」、「英語コミュニケーション能力の４技能を統合的に活用する」などの学士課程教育としての到達目標があり、ディベートを単に英語力の向上のための訓練として考えているわけではないことが重要である。本発表で提案するシンプル・ディベートが、国際バカロレアの「知の理論」で用いられる「TOKOPOLIS」と本質的に類似していることに着目し、「英語コミュニケーション」が単独の科目として完結することなく、予測困難な時代を「生きる力」を涵養する「思考力・判断力・表現力」や「批判的思考力」を伸ばす「英語コミュニケーション」の授業の在り方を再考したい。
Research Projects
1-
Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C), Japan Society for the Promotion of Science, 2008 - 2010
研究テーマ
2-
研究テーマ（英語）日本語と英語におけるヴォイスの対照研究概要（英語）・
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研究テーマ（英語）記述的アプローチによる英文法研究キーワード（英語）English Grammar, Descriptive Analysis概要（英語）・