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  1. 研究者リスト
  2. 村田 育也

村田 育也

ムラタ イクヤ  (Ikuya Murata)

基本情報

所属
大阪産業大学 経営学部 教授
学位
博士（学術）(2000年3月 神戸大学大学院)
修士（教育学）(神戸大学大学院)
J-GLOBAL ID
200901023058186706
researchmap会員ID
1000241516
教育の情報化に関する内容を広く研究領域としており，ICT利用教育や情報教育の授業実践を中心とした研究活動を行っています．その中でも，情報モラル教育の内容と方法に関する研究に力を入れており，子どもによるスマートフォンなどの情報通信端末やインターネットの使用の問題と対策を含めた現代的な教育問題を扱っています．

研究キーワード

 2

研究分野

 3

経歴

 7
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学歴

 2

委員歴

 8
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受賞

 3

論文

 13
  • 村田 育也
    福岡教育大学紀要. 第四分冊, 教職科編 (72) 153-163 2023年3月  筆頭著者
  • 村田雅也,郡将太,村田育也
    福岡教育大学大学院教職実践専攻年報 (12) 119-124 2022年3月  
    本研究は，小学校において，哲学対話を用いて深い学びを実現するための大学院学生による出前授業の実践研究である．哲学対話は，1年から6年までの6人の児童と大学院生ら計14人で45分間行い，児童たちの発話記録やアンケート回答から，問いが問いを生む場面，ケア的思考など，哲学対話が成立していることを示す結果が得られた．
  • 福岡教育大学紀要第4分冊 (71) 275-284 2022年3月  
    子どもに対する様々な「良い接し方」言説が，それぞれの限られた状況下で正しいと仮定し，脳の情報処理過程という新しい視点で自律について考察したうえで，子どもの自律を妨げる大人の言動を5つのレベルに分類することによって，一見矛盾したように見える複数の先行研究に対して整合的な解釈ができることを示した。
  • 河野稔,村田育也,阿濱茂樹,長谷川元洋
    2017年3月  
    気のおけない人間関係を維持できる人数として、ダンバー数と呼ばれる社会性の発達に関する指標がある。本研究では、先行調査において提案した未成年者へのダンバー数のアンケート調査を改善して、大学生を対象とする調査を実施した。さらに、その結果から、社会的ネットワークの親密度を測定する尺度の開発を試みた。因子分析の結果、家族の次に親しい関係、顔見知り程度の関係、迷惑をかけられない関係といった関係性を示唆する3つの因子を抽出することができた。
  • 阿濱茂樹,村田育也
    日本教育大学協会研究年報 35 131-141 2017年3月  査読有り
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MISC

 47
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書籍等出版物

 11
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講演・口頭発表等

 62
  • 河野稔・村田育也・阿濱茂樹
    日本教育工学会2021年春季全国大会（第38回大会） 2021年3月6日 日本教育工学会
    社会性の発達の重要な指標のひとつとして，気のおけない人間関係を維持できる人数としてダンバー数がある．本研究では，これまでに開発したアンケート調査によるダンバー数の測定方法を用いて，北九州市教育委員会と連携して，小学４年生と５年生を対象に実施した調査内容と分析結果について報告した．
  • 村田育也・阿濱茂樹・河野稔
    日本教育工学会2020年秋季全国大会（第37回大会） 2020年9月13日 日本教育工学会
    一般に行われている情報モラル教育の多くは，トラブル事例紹介から始まる情報メディアの使い方指導や使用ルール作りで，情報モラル本来の考え方や態度につながる教育とはいえない．また，「思いやりをもつ」「法律を守る」「個人情報を大切にする」などのように人の問題として取り上げることが多く，情報メディアの問題を見落としている．本発表では，これら2つの問題を解決するために、情報メディアの8つの特性と，子どものための哲学を用いた新しい情報モラル教育方法を提案した．
  • 日本教育工学会2020年春季全国大会（第36回大会） 2020年2月29日 日本教育工学会
  • 日本情報科教育学会第１２回全国大会 2019年7月21日 日本情報科教育学会
  • 2018年度沖縄記念フォーラム 2018年12月26日 情報教育学研究会
    これまでの使い方指導を中心とした情報モラル教育の問題を指摘した上で，情報メディアの８つの特性を用いてメディアの問題を扱い，メディアの影響を無自覚で従順に受容する状態から自覚して自律的に選択する状態に変えるために，子どものための哲学を用いる「考えて学ぶ情報モラル教育」を提案した．
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所属学協会

 10
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Works(作品等)

 4

共同研究・競争的資金等の研究課題

 2

社会貢献活動

 1

メディア報道

 1

研究テーマ

 1
  • 研究テーマ
    ｅメディアの自律的な使用と情報倫理教育に関する研究
    研究期間（開始）
    2024/04/01
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