波床 正敏

鉄道事業法改正前後で鉄道事業からの撤退がどの程度変化したかを調査し，需給調整規制廃止の影響を分析した．その結果，大手私鉄や第三セクター鉄道などで鉄道の廃線が進行したことが明らかとなった．

ドイツの2都市におけるトランジットモール化されている街路において，歩行者の軌道横断行動をビデオ調査した．この結果，1)軌道横断は大幅に余裕をとる，2)LRTまでの時隔が小さいと横断件数が減少，3)時隔が4秒程度未満で横断しない，4)通過直後に横断，5)通過後も10秒程度は様子見の傾向，などを明らかにした．

LRT 事業成立要件の仮説を 5 つ掲げ、事業が成立している事例と成立していない事例が存在する スペインでの事例を調査することで、その有効性について 検証し、わが国において要件を成立させるための事業上の 工夫などを把握した。

わが国の幹線鉄道網の基本案は40年近く前の全国新幹線鉄道整備法に示されている。このうち、整備新幹線は完成に近づきつつあるが、在来線幹線に対する方針を含めて、その後の幹線鉄道政策をどのような方針とするかについては全くビジョンがない。最近になって、中央リニア新幹線を整備する方針が運営会社から出されたが、このような交通機関の出現は幹線鉄道網の構造を大きく変える可能性がある。しかし、それに関する議論もあまり行われていない。<br> 本研究では、幹線鉄道の建設および改良の単価と整備費用総額を設定し、遺伝的アルゴリズムを使って都道府県間の幹線鉄道網全体として最大限移動時間を減少させるにはどのような整備の組合せが適切であるかについて数値解析を行った。その結果、全幹法に基づく整備新幹線やリニア新幹線整備だけでなく、多数の小規模な幹線改良を実施することが有効であることがわかった。

金国新幹線鉄道整備法における幹線鉄道網整備の手段は新幹線整備だけであるが、スイスの幹線鉄道政策Rail2000では主要駅での乗継ぎ利便性向上を実現するために、路線改良や新線建設、高性能車両の投入などを行ってきており、新線整備延長は短いものの鉄道利用者数を伸ばしている。<BR>本研究では、日本がスイスと同様の政策を採用した場合、一定の費用制約下でどのような幹線鉄道体系を構築しうるかを、九州の幹線鉄道網を対象に遺伝的アルゴリズムを用いた計算により明らかにした。その結果、これまでの高速萩線建設に加えて各種の路線改良を組み合わせる手法を採用することが効果的であることが示された。

Since the inauguration of the first "Shinkansen" high-speed railway line in Japan-the Tokaido Shinkansen-in 1964, Japan's highspeed railway lines have been a great success. On the other side of the coin, however, Japan's second phase of constructing high-speed lines, which was first planned in 1973, has made little progress over many years. It is thus interesting to consider why such a contrast between the former success and latter stagnation of Shinkansen construction has come about. While the competitiveness of high-speed railways has been reevaluated, and as various countries around the world introduce high-speed rail lines, this matter has become one of great interest. In our current research, first, it is shown that under an environment that has become surrounded by railways in Japan over recent years, these high-speed rail lines-which in Japan in the past have been called unnecessary public work projects-in fact have a significant competitive edge over other projects. As one of these lines, the Hokuriku Shinkansen, which links Tokyo and Osaka via a northern route from Tokyo that passes through the Hokuriku region, is taken up by this study and reevaluated. In doing so, considering that the reason for not precisely evaluating this line is the fact that the layout of the 100 km section of line near Osaka is not yet determined, the authors present and compare several routes for this section. As regards the evaluation of these routes, several distinctive ideas-such as routes utilizing part of the Tokaido Shinkansen line and using gauge-changeable trains are incorporated. As well as performing a detailed cost-benefit analysis, this study investigates all conceivable technical problems concerning the line. Furthermore, in the event of further increasing train speed, it is clearly shown that passenger flow through the central region of Japan will change significantly, thus generating significant demand and increasing user benefits. By precisely evaluating a high-speed railway line, this analysis has revealed the prospect of introducing such a line. Moreover, by presenting the finding of Japan-which has accumulated an extensive knowledge of high-speed railway lines-it will contribute to the evaluation of the high-speed railway lines being considered under the key transport policies of many countries around the world. (c) 2006 Elsevier Ltd. All rights reserved.

本研究では、スイスRail2000 政策のような駅間所要時間や発車時刻を調整することで利便性を向上させる方針の場合、費用制約下でどの路線をどれだけ改良すれば、全体の利便性を効率よく改善できるかを具体的に計算するシステムを開発した。このシステムはナップサック問題を取り扱うのでGAを用いたが、乗継ぎの良否という局所解の多い問題を扱いながら、期待所要時間という計算量の多い指標を高速演算するために各種の工夫をした。例として分析した九州の鉄道網では、比較的小規模な投資で乗継ぎを含めた総合的な利便性に関して比較的大きな効果を引き出せる可能性があり、今後の幹線鉄道整備の基本策になりうることががわかった。

本研究では、公共交通の輸送需要と運行頻度の関係に着目し、速度相当のパフォーマンス指標として期待サービス速度を定義した。この指標は輸送需要の増加にともない増大し、表定速度を漸近線とする。自動車交通についても輸送需要を人単位に換算し、公共交通と比較可能とした。<BR>次に、自動車交通と公共交通との両方が整備される場合、総合的に都市交通空間がどのようなパフォーマンスを示す可能性があるかについて考察した。その結果、公共交通の小規模な水準向上では道路渋滞が解消しないばかりか、乗客減少の可能性すらあること、車線増設で渋滞が発生する可能性があること、総需要減少で渋滞が発生する可能性があることなどがわかった。

本研究では, 四段階推計法に変わる新しい需要予測手法として, マイクロシミュレーションアプローチに基づく予測システムを提案する. このシステムは, 1) 個人の生活行動を再現するマイクロシミュレータPCATS, 2) 道路上の動的な交通流を再現する交通流シミュレータDEBNetS, 3) 世帯構成の変遷を逐一計算する世帯シミュレータ, 4) 公共交通機関ネットワークとダイヤを所与としてゾーン間移動抵抗データを算定するシステム, の4つから構成されるものである. 当該システムを用いて予測を行った結果, 現況交通状態が概ね再現されていることが示された.

本システムは、調査・研究分野において、公共交通利用時の都市間の所要時間を表す「滞在可能時間」や「期待所要時間」等の指標算出を目的とし、明確なアルゴリズムのもとに、多数の公共交通機関の運行ダイヤデータを処理し、異なる計算初期条件に対する結果を高速に求めるためのものである。<BR>本システムでは公共交通機関の路線の時刻表をデータとして入力すれば、駅間・空港問などの結節関係や、各路線の運行系統も考慮したネットワークを自動作成し、指標の種類および出発地や出発時刻を指定することで、上述の指標が自動計算される。本システムは既に幾つかの研究において、実際に利用されている。

交通需要予測や空港選択など国際間交通について分析する際に, 空間的抵抗を表す指標としてこれまで用いられてきた「所要時間」は, 定義が不明確である上, 必ずしも適切に利便性を反映したものとはなっていないという問題点があった. そこで本研究では, 国際交通の分析のための指標として, 地点間の期待所要時間を意味する「積み上げ所要時間」の考え方に着目し, まず空港選択モデルと海外出国者発生量モデルを構築することによって, この指標の有効性を示す. そのうえで, これを用いて国内各都市の国際交通の利便性についての分析を行う.